賃貸物件の入居審査とは?審査に落ちてしまう原因や対策を徹底解説!

入居審査

賃貸物件を借りるためには、入居審査を通過しなければなりません。
しかし、入居審査に通るためには様々なポイントを押さえて、自分に合った物件を探すことが欠かせません。
入居審査についてよく知らないまま申し込みをしてしまうと、理由もわからず審査に落ちてしまうこともあるでしょう。
そこで今回は、入居審査の基準や審査に落ちてしまう原因と、その対策方法などをご紹介します。
何度も入居審査に落ちてしまうという方はもちろん、これから初めて物件を借りるという方もぜひ参考にしてみてください。

目次

賃貸物件の入居審査とは?

入居審査

まずは、入居審査とはどのような審査なのか、何が必要なのかを詳しく解説していきます。

入居審査とはどんな審査?

賃貸物件は、大家さんや不動産会社と契約書を交わすことで初めて住めるようになります。
しかし、賃貸物件は誰でも契約できるわけではありません。
大家さんや不動産会社は入居中にトラブルを起こしたり、家賃を滞納したりする人とは契約したくないのです。
そのため、入居審査を行って安心して物件を貸し出せる人かを見極めます。
入居審査には法的な決まりなどはなく、大家さんや不動産会社によって考え方が変わるのも特徴です。
それでも嘘や間違いなどがある状態で申請を行うと、審査に落ちてしまうことがあるため注意しましょう。

入居申込書について

入居審査を行う時は、「入居申込書」に必要な項目を記入していきます。
入居申込書には、以下のような内容を記載することになります。

【入居希望者の情報】
・住所
・電話番号
・性別
・生年月日
・勤務先の名称や電話番号、住所
・業種
・年収
・勤続年数

連帯保証人をつける場合は、連帯保証人の情報も必要です。

【連帯保証人の情報】
・氏名
・住所
・電話番号
・性別
・生年月日
・勤務先の名称や電話番号、住所
・業種
・年収
・勤続年数
・入居希望者との関係

その他必要な書類について

入居審査では、入居申込書の他に提出しなければならない書類が複数あります。
入居審査の必要書類については、大家さんや不動産会社によって異なることも少なくありません。
中には入居審査を簡素化しており、入居申込書のみで審査を行う不動産会社も存在するため、その他の書類が不要となるケースもあります。
以下でご紹介する書類については、入居審査ではなく契約時に求められることもあるため、念のため用意しておくと安心です。

・源泉徴収票や確定申告書、課税証明書などの収入証明書
・住民票
・印鑑登録証明書
・免許証、健康保険証、パスポートなどの身分証明書
・保証人の承諾書

連帯保証人をつける場合は、連帯保証人の収入証明書や印鑑登録証明書が必要になることもあります。
また、住民票や印鑑登録証明書は、発行から3ヶ月以内の原本が求められるので注意しましょう。

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審査の基準は一体どうなっている?

入居審査

次に、気になる入居審査の基準についてご紹介します。
審査の基準については、大家さんや不動産会社、賃貸保証会社によって異なることがあります。
一般的に基準とされているポイントをおさえ、物件探しに役立ててみてください。

働いているか

入居審査では、働いているかどうかが1つの審査基準となります。
とはいえ、働いていなければ必ず審査に落ちてしまうというわけではありません。
例えば、未成年や学生の場合、親権同意書の提出や保護者が代理人になるなど、審査に通りやすくなる工夫は多くあります。
休職中の場合でも、家賃の支払いが滞らないほどの預貯金残高があることを証明することで問題なく契約に進むことも少なくありません。
最近まで働いていた、または就職先が決まっていることも考慮されるケースが多いため、状況をしっかり証明・説明できるようにしておくことが大切です。

収入が安定しているか

安定した収入があるかどうかも大きな審査基準です。
業種や職種によっては、月収に差が出る歩合制が採用されていることもあります。
月によって収入が変わると、支払えない月が出てくるかもしれないと判断され、審査が厳しくなる可能性もあるでしょう。

収入面に関しては、月収だけでなくボーナス分も考慮して審査が進められることも多いです。
家賃と収入のバランスが偏っている場合でも、年収で判断されることもあるため、月収が心もとないという理由で諦めるのは早いかもしれません。
しかし、勤続年数が少なかったりフリーターだったりするなど、雇用形態で不安がある場合は審査に通りづらい傾向にあります。

滞納歴がないか

クレジットカードや借金の滞納は入居審査に影響すると聞いたことがある方は多いでしょう。
実際に入居審査をする時には、信用情報を照会して判断するケースもあります。
しかし、独立系の保証会社が審査を行っている場合は、滞納歴があっても審査が通りやすいと言われています。

その理由は、独自の基準で審査を行うため信用情報を照会しないからです。
入居者は保証会社を選ぶことはできないため、審査が通りやすい保証会社を使っている物件はないか、不動産会社に相談する必要があります。
ここで注意したいのが、家賃の支払いをクレジットカードでお願いされた時です。
クレジットカードの作成を拒否した場合、「過去の滞納が原因で作成できない」と判断されてしまい、入居を断られてしまうケースがあります。
クレジットカードの作成を求められた時は、作成できない理由をしっかりと考えておくのがおすすめです。

同棲するか

契約者の審査がメインとなる入居審査ですが、同居人についても考慮する大家さんや不動産会社は多いです。
同棲カップルの中には、別れた後に家賃が支払えなくなってしまう方もいます。
同棲が解消された後も支払い能力があると判断されたとしても、別れてすぐに退去してしまうという不安点は拭えません。
これらのことを考えると、同棲する場合は審査が厳しくなってしまうのです。

同棲を考えている場合は、同棲向けの物件から部屋を選んだり、結婚の予定があることを伝えたりすることによってスムーズな契約につながります。

マナーを守れるか

家賃の支払いに関する基準だけでなく、一般的な社会人が持っていなければならない知識・判断力があるかどうかも入居審査の1つです。
マナーを守れない方がアパートやマンションに入居すると、その他の住民に迷惑をかけ、トラブルに発展する可能性が高くなります。
さらにそのトラブルによって、空室が増える、入居者がなかなか入ってこないといった状況に陥ることも少なくありません。

そのため、常識を持っていない人はたとえ安定した収入があっても、審査で落ちてしまうことがあるのです。
入居審査では、不動産会社での態度や言葉遣いといった要素も審査基準となるため、社会人としての振る舞いを行うことが大切です。

審査にはどのくらい時間がかかる?

入居審査

入居審査にかかる日数は、短くて3日、長くても7日以内と言われています。
審査の流れは以下のとおりです。

①入居申込書の提出
②入居申込書や必要書類の確認
③審査
④審査結果の連絡

連帯保証人ではなく家賃保証会社を利用する場合は審査が2回行われるため、通常よりもかかる時間が長くなります。
大家さんや不動産会社による審査と保証会社の審査は別のものだからです。
また、書類に不備があったり、支払い能力に問題があったりする場合も時間がかかりやすいです。

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入居審査に通る人の特徴

入居審査

では、実際に入居審査に通る人の特徴を見ていきましょう。
もちろん、これらに当てはまらないからといって、物件が借りられないというわけではありません。
あくまでも参考として確認してみてください。

公務員や大企業に勤めている

雇用形態が安定している公務員や大企業勤めの方は入居審査に通りやすい傾向があります。
大家さんの考え方によっては、勤務先へ在籍確認の電話が入ることもあります。
そのため、公務員や大企業勤めと嘘をついてしまうと、作り話であることがすぐに発覚してしまうでしょう。

入居審査が通りやすくなるからといって、真実ではない内容で申し込むのは控えてください。

今の職場に半年以上勤務している

働いていない場合でも審査に通る可能性はありますが、現職に半年以上勤務しているということが1つの目安になります。
そのため、半年以上勤務していれば、審査に通りやすくなると言えるでしょう。
ここで気になるのが、転職を繰り返している人であっても半年以上勤務していれば審査に通るのかどうかです。
実は、職場を転々としているなどの就職履歴に関しては、入居審査にはほとんど関係がないと言われています。

なかなか職場に定着できないという方であっても、会社員として半年以上働いていれば問題ないことがほとんどでしょう。

月収が家賃の3倍以上ある

家賃は月収の1/3以内に収めるのが一般的とされていますが、実は大家さんや不動産会社が入居者に求める月収は、家賃の3倍以上と言われています。
もちろん収入面以外にも考慮される点は多くありますが、大家さんからすると、月収は多いほど安心できます。
そのため、家賃の3倍以上の月収があれば、より審査が通りやすいと言えるでしょう。

入居審査に落ちてしまう人の特徴

入居審査

反対に、入居審査に落ちてしまう人にはどのような特徴があるのでしょうか?
特徴から自分に当てはまるものはないかをチェックしてみてください。

月収が家賃の3倍以下

ご紹介したとおり、入居者に求められる月収は家賃の3倍以上です。
そのため、月収が家賃の3倍に満たない場合は支払い能力がないと判断されてしまうことがあります。
ボーナス分などを加味しても、年収が目安以上に達していない場合は不利になるケースが多いでしょう。

フリーターや無職

何度も言うように、フリーターや無職であっても部屋を借りることは可能です。
しかし、会社員や公務員など、安定した雇用形態・職業の方と比べると不利になりやすいことは事実です。

では、派遣社員や契約社員の方はどうなのでしょうか。
最近では、派遣社員や契約社員といった一見不安定に感じる雇用形態であっても、審査に通ることが多くなっているようです。

生活リズムやライフスタイルが異なる

既存の入居者と生活リズムやライフスタイルが異なると、審査で不利になることがあります。
理由は、それらの違いが入居者同士のトラブルにつながる可能性があるためです。
昼間に働いている入居者がほとんどである物件に夜勤の仕事をする方が入居すると、「生活音がうるさくて眠れない」といった騒音問題に発展してしまうことも考えられます。
単身世帯の多い物件に子連れ世帯が入居する場合も同様で、既存の入居者が理想とする「静かな暮らし」が実現できなくなってしまうことから、審査に通りにくくなるのです。
年収や支払い能力に問題がない場合は、自分に合った物件をもう一度探してみるのがおすすめです。

服装や態度に気を遣っていない

入居審査では、世間一般の常識とされる物事を守れるかどうかも見られます。
そのため、派手な服装や不潔な身なり、言葉遣いが悪い、上から目線で話すといった方は、審査に落ちやすいと言えます。
スーツを着たり、過剰にかしこまったりする必要はありませんが、社会人としての最低限のマナーは守るのが基本です。

「自分が大家さんだったらどのような人に安心して物件を貸せるか」を考えつつ、入居審査に挑んでみましょう。

連帯保証人がいないもしくは親族以外

保証会社から連帯保証人を用意するように言われても立てられない場合や、親族以外を連帯保証人として申し込んだ場合は、審査に通らないことがあります。
連帯保証人として立てられるのは、両親や祖父母、兄弟、友人、上司などです。

しかし、実際に友人や上司といった親族以外を連帯保証人として立てるのはかなり難しいと言われています。
ちなみに、親族であっても契約者と同じかそれ以上の収入がなければ審査で不利になる傾向があります。
そのため、支払い能力がないと判断されれば、祖父母であっても審査で落ちてしまう可能性があるでしょう。

滞納歴がある

クレジットカードなどの滞納歴がある場合は、審査に通らないケースが多いです。
「家賃も滞納してしまうのではないか」と判断されてしまうため、入居を断られてしまうことがほとんどです。

先ほどもご紹介しましたが、滞納歴がある場合は独立系の保証会社を使っている物件を探してみましょう。
自分で探すより不動産会社に協力してもらった方が効率的に探せるため、不動産会社に頼ってみるのがおすすめです。

入居審査に落ちてしまったらどうする?

入居審査

アパートやマンションなどの賃貸物件に住む際には入居審査がありますが、審査に必ず通るとは限りません。
契約者に支払い能力がないと見なされたり、トラブルを起こす可能性があると判断されたりすると、審査に落ちてしまうことがあります。
では、入居審査に落ちてしまったらどうすれば良いのでしょうか?
入居審査に落ちてしまった場合の対処方法をご紹介します。

代理契約を行う

収入が安定していない人や収入がない人、過去に家賃を滞納したことがある人は、自分で賃貸物件を契約するのでなく、代理契約で対処できるケースがあります。
代理契約をする場合、入居者の3親等以内の親族で収入が安定していてトラブルを起こす心配がない人に代理人となってもらいましょう。

代理人が入居審査を受けることになるため、入居者が入居審査に落ちてしまった場合でも、入居できる可能性があります。
代理人の信用情報・収入に問題がなければ、入居審査に通るかもしれません。

家賃保証会社を変えて再審査してもらう

不動産管理会社は、家賃保証会社と提携をしています。
複数の家賃保証会社と提携している不動産管理会社が多いため、再審査時に家賃保証会社を変えて再審査してもらうという手もあります。

家賃保証会社によって賃貸物件の入居審査の基準が異なり、家賃保証会社を変えて再審査をすれば契約できるケースもあるのです。
しかし、再審査を行う際は注意が必要です。
審査に何度も落ちるとブラックリストに追加されてしまう可能性があるため、再審査を行う場合は慎重にならなければなりません。

ブラックリストに追加されてしまうと、ブラックリストに追加された管理会社の賃貸物件に住むことができなくなってしまいます。
大手企業・不動産会社が運営している「独立系保証会社」と消費者金融会社・クレジットカード会社が運営している「信販系保証会社」に分けられます。
もし、信販系保証会社の審査で落ちたのであれば、独立系保証会社で再審査をしてみてください。
独立系保証会社の審査に落ちたのであれば、信販系の保証会社で再審査をしてみてください。

審査に通りやすい別の物件を探す

審査に通らなかったら、審査に通りやすい別の物件を探してもらう方法も有効です。
また、物件を探してもらう際は審査に落ちた家賃保証会社とは別の保証会社で探してもらってください。

家賃保証会社を利用せずに他の物件を探す

物件の選択肢は限られますが、家賃保証会社を利用せずに他の物件を探す方法もあります。
この場合には連帯保証人が必要です。
オーナー・管理会社の入居審査に通れば、その物件に入居することが可能です。
敬語を使って話す・横暴な態度をとらないなどして丁寧にやりとりするようにすることも大切です。
家賃保証会社を必須にしていないオーナーを探してもらいましょう。

条件はそのままで連帯保証人を付けて再審査をする

審査に落ちてしまった場合でも、条件や物件はそのままで、連帯保証人を付けて再審査が可能なケースもあります。
2親等以内の信頼できる連帯保証人を付けて再審査をすることも考えてみてください。

連帯保証人の収入や雇用形態も審査の対象となるため、正社員で働いていて収入が安定している2親等以内の親族に依頼をしましょう。
年金暮らしの祖母や祖父に依頼するよりも、両親や兄弟に依頼をした方が審査に落ちにくいです。
また、審査に落ちてしまっても支払い能力があることを証明できれば、入居させてくれるオーナーもいます。
その場合には、退去時の費用を先払いしたり、預貯金が充分にあることを証明したりしましょう。

再審査で通る可能性もある!

入居審査

入居審査に落ちてしまった場合でも、再審査で通る可能性があります。
審査に落ちるパターンは、大きく2種類に分けられます。
1つは再審査の余地があるパターンです。

この場合には、再審査をすることで通る可能性があります。
もう1つは再審査不可のパターンです。

再審査不可だった場合には、落ちた保証会社では再審査をしても通ることはありません。
また、保証会社の入居者審査ではなくオーナーの入居審査に落ちた場合にも、再審査をしても通る可能性があります。
再審査で通る可能性があるのは、保証会社が再審査の余地があると判断した場合です。
そのため、どのような理由で審査に落ちたのかを理解することも重要となります。

保証会社を変えて再審査をする

再審査の余地があり、保証会社を変えて審査をする場合には、保証会社にはどのような会社があるのかを知っておく必要もあります。
保証会社は、大手企業・不動産会社が運営している「独立系保証会社」と消費者金融会社・クレジットカード会社が運営している「信販系保証会社」に分けられます。

もし、信販系保証会社の審査で落ちたのであれば、独立系保証会社で再審査をしてみてください。
独立系保証会社の審査に落ちたのであれば、信販系の保証会社で再審査をしてみてください。
信販系の保証会社の審査は最も審査基準が厳しいため、信販系の保証会社の審査で落ちた場合には、信用情報に問題がある場合が考えられます。

連帯保証人を変えて再審査をする

連帯保証人が必要なプランの場合、連帯保証人となった人に問題がある場合にも審査で落とされることがあります。
例えば、連帯保証人が高齢だったり、若すぎたり、年収に問題があったり、2親等以内の親族ではないなどの原因が考えられます。
そのような場合には、連帯保証人を変えるだけで再審査に通る可能性があります。
保証料は高くなってしまいますが、連帯保証人が必要ないプランに変えて再審査をする手も有効です。
連帯保証人が必要ないプランなら、万が一の際にも周りの人に迷惑をかける心配もありません。

プランを変えて再審査をする

保証人なしのプランや保証人ありのプランに変更したり、保証人が高いプランに変更したりすることでも、再審査に通ることもあります。
保証会社にプランの変更を打診されたら、変更を検討してみるのも良いかもしれません。

本人情報を細かく伝えて再審査をする

勤務地を調べても、その会社の詳しい情報が分からない場合や勤務期間が短い場合などは、情報不足により審査で落とされてしまうケースも少なくありません。
そのような場合には、預金額や勤務先の詳細などを伝えることで再審査に通る可能性があります。

情報不足により判断が難しいと判断されただけのため、正直に伝えれば問題ないケースが多いです。

オーナーの審査に落ちた場合は同物件の他の部屋で再審査をする

支払い能力を不安視されてオーナーの審査に落ちた場合でも、再審査に通る可能性があります。
例えば、同物件内の家賃が低い部屋なら支払い能力に問題がないと判断された場合などです。
こういった場合には、同物件内の家賃が低い他の部屋で再審査をしてみてください。

賃貸契約の審査で落ちないようにするための対処法

入居審査

審査に落ちる可能性がある場合には、賃貸契約の審査に落ちないよう、あらかじめ対策をとっておくことも大切です。
どのように対処すれば良いのか、対処法をご紹介します。

言葉遣いや身だしなみに気を付けて不動産屋に行く

不動産屋に行く際は、言葉遣いや身だしなみに気を付ける必要があります。
なぜなら、言葉遣いが悪かったり清潔感を感じられない服装をしていたりすると、不動産会社の人に「この人に貸して大丈夫かな?」と思われてしまう可能性があるからです。
入居に当たって収入に問題がないとしても、「入居後にトラブルを起こしそう」「貸したくないな」と思われると審査で落とされてしまうかもしれません。

そうならないよう、言葉遣いや身だしなみに気を付けて不動産会社に行きましょう。
また、メールや電話で連絡をとる際も敬語を使って相手に悪い印象を与えないように気を付けるとベストです。

カップルが同棲する場合は続柄の記載欄に婚約者と記入する

同棲の審査に落ちる可能性は15%と意外と高く、一緒に住みたくてもなかなか審査に受からないというカップルもいます。
カップルが同棲する場合、続柄を「同居人」もしくは「婚約者」として記入します。

同居人と記載した場合は、相手との関係性が弱く、早めに契約解消する可能性があるので審査に落ちやすくなってしまうのです。
そのため、結婚を前向きに検討しているカップルが同棲する場合には、続柄の記載欄に「婚約者」と記入すると入居しやすくなります。
大家さんからの信用度が高まり、審査で落ちにくくなるのです。

無職の場合は残高や就職の意思をアピールしておく

無職でもお金を充分に持っているなら、家賃2年分の預貯金があることを伝えるのも有効です。
無職だとその時点で審査に落ちやすいですが、預貯金審査で物件を借りられるケースがあるからです。
また、就職の意思があることも伝えておくとベストです。
大東建託やレオパレスといった様々な不動産会社で預貯金審査を受け付けています。
預貯金審査の基準は不動産会社によって異なるので、預貯金がいくらあれば審査に通るのか調べておくことをおすすめします。

正社員として働く

仕事をしていない人やアルバイトをしている人は、以前より審査に通りやすくなっているものの、やはり正社員と比較すると通りにくいと言えます。
そのため、契約前に正社員として働いてから賃貸契約を結ぶ手も有効です。
正社員になることで、60%以上審査に通りやすくなります。

また、夜勤がある仕事や水商売などの仕事をしている場合、他の入居者と生活リズムがずれて騒音トラブルになることがあります。
そのため、夜勤がある仕事や水商売をしている場合も審査に落ちやすくなってしまうので、注意が必要です。

手取り1/3までの物件を契約する

正社員かつ信用情報に問題がなくても、家賃が手取りの1/3を超えていると審査に落ちる可能性があります。
収入に対して家賃が高いと審査に落ちやすくなるため、物件を探す時は手取りの1/3ほどの物件を選んでください。

連帯保証人を付ける場合は2親等以内の収入が安定している親族に依頼する

入居審査時に連帯保証人を付ける場合にもポイントがあります。
連帯保証人の収入や雇用形態も審査の対象となるため、正社員で働いていて収入が安定している2親等以内の親族に依頼をしましょう。

年金暮らしの祖母や祖父に依頼するよりも、両親や兄弟に依頼をした方が審査に落ちにくいです。

借金や滞納歴がある場合には不動産会社に相談する

滞納歴がある場合には、それだけで支払い能力が低いと判断されて審査に落ちやすくなってしまいます。
そのため、審査の前に不動産会社に相談をしてみてください。
審査に通りやすい物件を探してもらえます。
滞納歴は5年ほど経過するとその記録が削除されます。
審査に落ちてしまう場合には、滞納歴が消えるのを待ってから自分で契約を結ぶことを検討するのも良いでしょう。

借金がある場合には、車やカードのローンが理由で入居審査に落ちるケースは低いです。
しかし、審査が厳しい保証会社の場合には稀に落ちることがあります。
その場合には、審査が厳しくない物件を紹介してもらってください。
どちらの場合にも、不動産会社に相談をして審査に通りやすい物件を選ぶことをおすすめします。

勤続年数が短い場合には転職前に賃貸契約をするか半年経つまで待つ

正社員で働いていても、勤続年数が短い場合に審査に落ちてしまうことがあります。
そのため、最低でも勤続年数が半年経ってから入居審査をしてもらった方が良いです。
また、転職で引っ越す場合には仕事を辞める前に賃貸契約をすることを推奨します。

勤続年数が長ければ、入居審査に落ちる可能性を抑えられますし、転職してから契約するまで半年待つ必要もありません。
要は、収入が安定している時や収入が安定してから契約をしましょう。

賃貸物件を契約する際は、入居審査があります。
その審査に通らなければ入居することはできません。
審査の基準は保証会社やオーナーによって様々なため、どのようなことが原因で落とされやすいのかを理解し、その対策をすることが重要です。
今回紹介したポイントを抑えて、自分に合う物件を探してみてください。
審査に落ちてしまった場合には、連帯保証人を付けて再審査をしたり保証会社を変えて再審査をしたりすることができます。
再審査で通ることもあるので、参考にしてみてください。