家賃の目安はどれくらいに設定すべき?給料に合わせて無理のない賃貸物件を選ぼう

家賃

家を借りる際、何を基準にして物件を探しますか?
一般的には、毎月支払う家賃を基準に物件を探す方が多いのではないでしょうか。
住居に対する考え方は個人差があるので、手取り額や生活水準、重視したい部分によって優先順位も変わります。
しかし、無理のない範囲で家賃を決めないと入居後の家計が圧迫され、家賃を支払えなくなる可能性もあるため注意しなければなりません。
固定費(家賃)を制するものは家計を制するとも言います。
それほど家計に占める家賃の負担割合は大きいのです。
そこで今回は、家賃の目安についての考え方から手取り・地域別の家賃目安、物件選びのポイントなどを解説します。
無理のない生活が送れる家賃の目安が気になる方は、ぜひ参考にしてください。

手取りと収入の違いについて理解しよう

家賃

家賃の適正価格として「年収20~25%」「手取りの30%」など、家を借りる際にこのような指標を耳にしたことがある方もいるでしょう。
家賃を決める際に重要なのは、「手取り」の金額とされています。
手取りとは、会社から支払われた給与で、自分で自由にできるお金です。
収入と手取りを混同している方もいるので、その違いについて改めて確認しておきましょう。

手取りと収入の違いとは?

まず、「収入」とは会社から得られる総支給額のことを言います。
年収は1年間の総支給額を指し、その中には、基本給や各種手当、ボーナスなどが含まれています。
一方、「手取り」は、収入から税金や保険料などを差し引いたものです。
つまり、総支給額(額面)は、実際に振り込まれる金額ではなく、各種税金保険料が引かれた後の手取りが実際に使えるお金となります。

・収入:勤務先から払われる総支給額、年収、月収、額面
・手取り:収入(総支給額)から税金、社会保険料が差し引かれたもの

手取りの計算方法

家賃を決める際には、実際に使える「手取り」から考えていくことが重要です。
手取りの計算方法は以下のとおりです。

手取り=総支給額-(所得税・住民税)+(健康保険・介護保険・厚生年金・雇用保険)

では、年収別に手取り金額がどれくらいになるのかを早見表で確認してみましょう。

※条件/独身扶養なし、ボーナスなし、給与所得控除、基礎控除、社会保険料控除のみ差し引いた場合

年収手取り所得税 住民税健康保険料厚生年金雇用保険
250万円2,010,200円 41,700円93,500円120,000円219,600 円15,000円
300万円2,368,520円54,000円118,000円 156,000円285,480円18,000円
400万円3,136,980円83,900円 177,800円204,000円373,320円24,000円
500万円3,890,720円137,800円245,300円246,000円450,180円30,000円
600万円4,603,500円202,000円 309,500円300,000円549,000円36,000円

ざっくり把握したいのであれば、簡易的な計算方法で手取りを求めましょう。
年収に約70~80%(年収1,000万円以下のケース)をかけることでも算出できます。

年収が400万円であれば、年収に0.7~0.8をかけることで、280万~320万が手取り額になることがわかります。
紹介した手取り額については、養っている家族や控除の有無によって、同じ収入でも手取り金額が異なる場合もあります。

また、累進課税制度により、年収が高いほど税金の割合が増えるので、高年収ほど手取り金額の割合が減少することも見て取れるでしょう。

チャット、LINEにてお部屋探しが出来る点が特徴。仲介手数料は賃料0.5ヶ月分!(対象地域:東京、神奈川県、埼玉県、千葉県)
すまいをもっと自由に、もっとたのしくタウンマップ!

» チャットやLINEで、カンタン部屋探し! » 記事一覧を見る

「家賃は手取り1/3程度が良い」と言われているのはなぜ?

家賃

一般的に、「家賃は手取りの1/3程度が良い」と言われています。
なぜこのような提案が広くされているのか、妥当であるのかを手取り金額から考えていきましょう。
まず、手取り3割がどれくらいの金額なのか計算してみます。

手取り金額16万円……48,000円
手取り金額20万円……6万円
手取り金額23万円……69,000円
手取り金額25万円……75,000円

もし、手取りの3割を家賃とすると、手取りが16万円の方の家賃は48,000円、手取りが25万円の方であれば75,000円となります。
身近な家族や同僚の方の家賃と比べてみましょう。
大幅なズレはなく、相場として正しいのではないでしょうか。
このように、手取りから大体の家賃を決める方が多いですが、すべての家庭に当てはまるわけではありません。
家賃は住む場所によっても大きく異なってくるからです。
また、共働きで収入に余裕があるのか、子育て期間で出費がかさむ時期なのかなど様々なケースが考えられるので、一概に手取りの3割が理想とも限らないのです。
手取りの1/3を目安に、必要な生活費と照らし合わせて考えていく必要があるでしょう。

また、この目安の金額に、そのほかにかかる住宅費も考慮しなければなりません。
駐車場や管理費なども含めてもう少し安くした方がいいのか、まだ余裕があるのか検討すると良いでしょう。

「家賃は手取りの1/3」の時代は終わった?

家賃

手取りの1/3が理想と言われていますが、手取りの3割を家賃に回すのは厳しいという声も多いです。
特にここ数年は、物価高や増税、円安などの影響もあり、家賃に対する考え方に変化が出始めています。

国土交通省の令和3年度 住宅市場動向調査では、賃貸物件に住む世帯収入の平均は516万円で、全国平均の家賃は月額75,259円となっています。
年収の8割を手取りとして計算すると、手取り額は毎月344,000円です。
この手取りに占める家賃の割合は約22%ということになり、3割を切っていることがわかるでしょう。
理想の目安として挙げられている手取りの3割で家を借りても生活が苦しく、貯蓄ができないのは、やはり家計に占める家賃の割合が大きいからだと言えます。
一昔前であれば、年功序列型が当然で、長く働くほど収入は右肩上がりでした。
手取り3割の家賃でも安定した生活と貯蓄が問題なくできたのかもしれません。
しかし、現代ではそうはいかないのです。
2023年度の実質賃金は18ヶ月連続でマイナスを記録しています。(2023年11月現在)
実質賃金とは、物価の変動の影響を引いた実際に使える購入量やサービスの量を表すもので、個人消費に深く影響します。
額面上、受け取る賃金は去年と比べて増えていたとしても、大幅な物価高についていけず、実際にものやサービスに使える金額は減っているのです。
これから先の将来を考えて、固定費の家賃をできるだけ下げたいと考える方も増えてきています。
そういった点からも、手取りの3割はあくまで目安と考え、自分の生活水準や優先順位を考えて家賃の金額を検討していくと良いでしょう。

チャット、LINEにてお部屋探しが出来る点が特徴。仲介手数料は賃料0.5ヶ月分!(対象地域:東京、神奈川県、埼玉県、千葉県)
すまいをもっと自由に、もっとたのしくタウンマップ!

» チャットやLINEで、カンタン部屋探し! » 記事一覧を見る

手取り別・家賃の目安

家賃

手取りの3割を家賃に設定したとしても、実際自分に適した家賃なのか不安が残る方も多いでしょう。
実際にかかる生活費を把握していなければ、自分にとって家賃が負担になるかどうか判断しにくいためです。
ここでは、家賃目安を設定する際の注意点と、よりイメージしやすいよう生活費を含めた手取り収入別の家賃の目安について紹介していきます。

家賃目安を設定する際に注意したいポイント

家賃は固定費なので、長期的な視野が大切になってきます。
家賃目安を設定する際のポイントを確認しておきましょう。

・家賃以外にかかる住居費も家賃として考える
先述したとおり、家を借りる際には家賃以外の様々な固定費がかかります。
提示された家賃以外の費用についても忘れずに確認しておきましょう。
火災保険や地震保険、管理費、共益費に加え、バイクや自家用車を保有している場合には駐車場代がかかる場合もあります。
家賃以外の住宅費を考慮して毎月の支払いに無理がないかも確認しておきましょう。

・家賃目安の設定にボーナスは含めない
ボーナスを含めた手取り年収から、家賃を計算するのはおすすめできません。
なぜなら、ボーナスは確実にもらえるものとは限らないからです。
会社の業績が良ければ問題ありませんが、大きな赤字などで経営が難しくなった場合、ボーナスがカットされる可能性もあります。
そのため、ボーナスは家賃としてではなく、その他のイレギュラーな出費の予備費として考えておくと良いでしょう。

・家賃補助があるのか
会社から家賃補助が受けられる方は、家賃補助も考慮して家賃目安を設定しましょう。
会社によって支給額、支給割合が異なるので、賃貸物件を検討する際は会社へ確認しておきます。

家賃の目安・手取り別3パターン

続いて、生活費を含めた手取り収入別の家賃の目安について確認しましょう。
手取り金額16万、20万、23万円の3パターンの家賃目安は以下のとおりです。

【手取りが16万円のケース】
支出項目 費用
家賃 48,000円
食費 41,000円
水道・光熱費 12,000円
交通・通信費 18,000円
被服費・美容費 5,000円
雑費 5,000円
医療費 7,000円
合計支出 136,000円

手取り金額が16万円の場合、家賃は48,000円あたりが目安となります。
手元に残るお金は24,000円です。
実際の生活では、上記生活費の他にイレギュラーな出費も多いと考えられます。
お祝いごとや飲み会などが重なれば、かなりギリギリの生活になる可能性が高いです。
また、貯蓄に回す余裕も少ないため、家賃を下げるか節約を検討する必要があるかもしれません。

【手取りが20万円のケース】
支出項目 費用
家賃 6万円
食費 5万円
水道・光熱費 12,800円
交通・通信費 18,000円
被服費・美容費 8,000円
雑費 7,000円
医療費 7,000円
合計支出 162,800円

手取りが20万円に増えると、16万円のケースと比べて生活に余裕が出てくるでしょう。
手元に残るお金は37,200円です。
この中から一定の金額を貯蓄に回すことも可能でしょう。
しかし、飲み会や趣味を楽しめるほどの余裕はあまりないかもしれません。

【手取りが23万円のケース】
支出項目 費用
家賃 69,000円
食費 55,000円
水道・光熱費 13,400円
交通・通信費 18,000円
被服費・美容費 1万円
雑費 8,500円
医療費 7,000円
合計支出 180,900円

手取り金額が23万円の場合、手元に残る金額は49,100円です。
ある程度余裕のある生活ができるでしょう。
貯蓄や趣味にもお金を振り分けられ、余剰分で外食を楽しむことも可能です。
固定費・変動費をもう少し抑えることができれば、車の所有も検討できます。
しかし、そこまで余裕があるとは言えないので、結婚して子どものことを考えている場合には、夫婦共働きが必要になってくるでしょう。

地域別・家賃の目安

家賃

家賃は住むエリアによって差がかなり出てきます。
都心と地方、人気のあるエリア、駅近なのかなど物件によって様々です。
手取りの目安ではなく、地域によった家賃の目安を知りたい方も多いでしょう。
ここでは、地域別に見る家賃目安について紹介していきます。

全国平均の家賃相場(一人暮らし)と適正家賃について

地域別の相場を確認する前に、全国平均の一人暮らしの家賃の目安について確認しておきましょう。
総務省の統計 によると、2021年の家計調査では一人暮らしの賃貸物件への平均家賃は50,854円というデータがあがっています。

一人暮らしの生活費の平均が179,795円なので、生活費の約3割を家賃に振り分けられており、適正家賃と考えて良いでしょう。
あくまでも全国平均なので、この金額をもとに地域別に相場と比較していきます。

地域別・一人暮らしの家賃目安

続いて、地域別に家賃の目安についてご紹介しましょう。
中心地まで通勤可能なエリアから一人暮らし用の物件で家賃目安を確認します。
下記の家賃目安は、築15~20年、駅から徒歩5~10分程度、ワンルームマンションという条件を元にしています。

東京の家賃目安

新宿区のワンルームマンションの家賃目安は約7万円です。
23区内でも港区や渋谷区、中央区、千代田区などは他の区に比べて高い傾向にあります。
全国平均の家賃よりオーバーする可能性が高いでしょう。

都内にこだわらず住む範囲を広げれば、多少通勤時間はかかるものの5万円の物件を見つけることも可能です。

大阪の家賃目安

大阪市中心部における家賃目安は5万円前後です。
大阪の中でも家賃が高いとされるエリアは、北区、中央区、西区、浪速区、福島区とされています。
東京と比べて中心地が小さく限定されているので、大阪駅から近いワンルームマンションでも4万円台の物件を見つけられます。

名古屋の家賃目安

名古屋中心部の家賃目安は約54,000円です。
大阪の平均よりも高い家賃ですが、栄や名古屋駅付近といった一部の中心地のみ家賃相場が高いです。

名古屋市内では3万円台でワンルームマンションを借りられる場合もあります。

その他のエリア

その他の主要な地方都市だと、福岡県の博多区では約51,000円、広島県の中心部東区、中区でもワンルームマンションの平均家賃は約5万円ほどです。
場所によって変動はありますが、全国平均に近い家賃と言えるでしょう。

同じ中心地でも、周辺環境などにより金額に差が出ます。
家賃は毎月かかる固定費なので、自分の生活スタイルや譲れない点などを踏まえて、無理のない範囲で決めていくと良いでしょう。

自身に合った家賃の決め方

家賃

家賃を決める時には、自分に合っているかどうかを見極めることも大切です。
家賃は固定費なので、身の丈に合わない物件に住んでしまうと家賃だけで支払いが大変になってしまいます。
「手取りから家賃や通信費・光熱費を差し引いたら自由に使えるお金が殆どない」「食費を節約するしかない」という事態を避けるべきです。
一般的には、給料の3割以内に家賃を収めることを推奨されています。
しかし、住む地域によって家賃の相場が大きく違うこともあります。
都内23区といった都市部では、ワンルームでも家賃が高くなりがちです。
そのため、家賃を給料の3割以下に抑えることが難しいケースもあるでしょう。
また、最近では「給料の3割以下では家賃が高い」という意見も増えてきています。
家賃補助をしない会社や収入が減っている人が増えたことから、給料の2.5割以内を推奨する人が少なくないようです。

そして、「手取りの3割」なのか「収入の3割」なのかでも話は変わります。
年収が高い人は税金の負担が重たいため、手取りの割合が低くなってしまいます。
年収が高い人と低い人では手取りの割合が違うということもポイントの1つです。
収入の3割の家賃の物件を選んだ場合、手取りに対しての家賃の割合が約4割になってしまいます。
手取りの3割と4割では物件選びも大きく変わってしまうため、「手取りの3割」で物件を探した方が良いでしょう。
自分に合う方法で家賃を決めることが大切です。

入居審査で見られる収入の目安とは?

家賃

入居審査では、その物件に対して入居希望者の収入が妥当かどうかを見られます。
入居審査で見られる収入の目安について解説していきます。
この審査においても、家賃の3倍以上収入があるかどうかをチェックします。

「手取り」ではなく「額面」で審査が行われますが、審査に落ちないようにするためには、手取りの3割の物件を選んだ方が良いでしょう。
収入に対して家賃が高いと判断されてしまったら、審査で落とされる可能性があるからです。
ボーナスは変動したりもらえなかったりすることがあるでしょう。
そのため、手取りの計算にはボーナスを入れずに計算してください。
また、夫婦で物件を探している場合には、2人の収入を合算して審査してもらうことを推奨します。
審査の基準は、物件や不動産会社などによって異なり、中には審査が厳しいところもあります。
しかし、2人の収入を合算することで家賃の支払い能力があると判断されやすいです。
「貯蓄額が充分にあるけど審査落ちが不安」だという人は、審査の前に貯蓄額が充分にあることを伝えるのも有効です。
契約年数分の貯蓄があれば、収入が不安定になりがちなフリーランスや自営業の方などでも審査に通る可能性が高くなります。

家賃を少しでも抑える方法

家賃

手取りの3割の家賃の物件といっても、希望に合う物件が少なかったり目安よりも若干高くなってしまったりすることもあるでしょう。
そこで、家賃を少しでも抑える方法についてご紹介します。

繫忙期を避けて物件を探す

不動産会社の繁忙期は1~3月、9~10月頃と言われています。
この時期を避けて物件を探すことで、家賃を抑えられるかもしれません。
なぜなら繁忙期は家賃の相場が全体的に高くなっているからです。

そのため、繁忙期を避けることで家賃が落ち着いている時に物件を探せます。
また、閑散期になりやすい6~8月は家賃の相場が下がりやすい傾向にあります。
相場が落ち着いていない場合でも、閑散期の物件探しであれば、不動産会社の担当者が親身になって希望の物件を探してくれやすいです。
場合によっては、家賃を値下げしてくれることもあるでしょう。

新築・築年数が浅い物件を避ける

新築や築年数が浅い物件は、家賃が高めに設定されていることが多いです。
お風呂やキッチンなどの設備が最新でキレイだったり、セキュリティがしっかりしていたりすると、なおさら家賃は高くなってしまいます。
家賃を少しでも抑えたいなら、新築・築年数が浅い物件を最初から避けて物件探しをするのも手です。

築15年や20年の物件の中から、リノベーション・リフォームされている物件を選ぶことをおすすめします。
リノベーション・リフォームされている物件なら、築古でも気にならずに快適に生活しやすいからです。

駅から近い物件を避ける

駅から近い物件は、駅から近いという立地の良さだけから家賃も人気も高いです。
駅から家まで近いのは魅力的かもしれませんが、その分家賃が高くなるので注意しなければなりません。

主要駅近くの物件であれば、さらに家賃が高くなってしまいがちです。
そのため、車を所有している人や在宅勤務の人などは、無理に駅の近くの物件に住む必要はないかもしれません。
それよりも買い物のしやすさや生活のしやすさが徒歩圏内にある立地の物件を選んだ方が快適に生活しやすいでしょう。
また、バスが定期的に動いている地域であればバスを使って通勤・通学できる物件を探すのもおすすめです。
駅近の物件は家賃が高いですが、バス停が近い物件はさほど家賃が上がりません。
「通勤・通学時間」から物件探しができるポータルサイトを活用することで、物件探しがしやすくなります。
エリアを絞らずに最寄り駅・所要時間を入力して物件探しをしてみると良いでしょう。
自分のライフスタイルに当てはめてどのような物件が住みやすいのか考慮しながら検討してみてください。

ポータルサイトの特集ページからお得な物件を探す

ポータルサイトでは、「月○万円以下の物件」や「○○近くの物件」、「在宅勤務におすすめの物件」などの特集がされていることもあります。
そのような特集ページからお得な物件を探すのもおすすめです。
効率良く気になる物件のチェックができます。
また、複数の物件で迷った時には共益費や駐車場代がかかるかどうかで比較をするのも良いでしょう。

家賃にプラスで共益費や駐車場代が毎月かかるとなると、予算オーバーになる可能性があるでしょう。

希望の条件を3つまでに絞る

「新しい物件」「立地が良い物件」「収納がたくさんある物件」「間取りが良い物件」などの人気がある物件は、家賃が高く設定されがちです。
家賃を少しでも安く抑えたい場合には、何かを妥協することも大切です。
「学校・会社から○分」「築15年」「日当たり良好」など、最低でも条件を3つまでに絞り込むと良いでしょう。

そうすることで、家賃を抑えつつ希望の条件の物件を見つけやすくなります。

ユニットバスの物件を選択肢に入れる

バスとトイレが別の物件は、人気があって家賃が高くなりがちです。
同棲をする場合はユニットバスだと不便に感じやすいですが、一人暮らしであれば問題ないかもしれません。

気にならないのであれば、ユニットバスの物件を選択肢に入れてみるのも良いでしょう。

家賃の目安以外で注目したい物件選びのポイント

家賃

最後に、家賃の目安以外で注目したい物件選びのポイントをご紹介します。

初期費用がかかることも頭に入れておく

物件を選ぶ時には、初期費用がかかることも頭に入れておきましょう。
かかる初期費用は物件によって異なります。
敷金・礼金・仲介手数料といった諸々の費用のことを初期費用と言い、このお金は入居する前に支払わなければなりません。
そのため、家賃を安く抑えることだけを考えるのではなく初期費用がいくらかかるかも考える必要があります。

相場は、家賃の4.5~5倍と言われています。
しかし、物件や住む地域によっても初期費用の相場は異なるため、あくまでも目安と考えておきましょう。
家賃だけでなく、初期費用も抑えたい場合には、礼金や仲介手数料がかからない物件を選ぶのも手です。
中には、1~2ヶ月分の家賃をタダにしてくれる物件もあります。
物件選びの際には、初期費用の詳細についてもチェックしてみてください。

設備のチェック

安い物件の中には、設備が古いものも少なくありません。
そのため、物件選びの際には設備をチェックすることも忘れないようにしましょう。
水漏れはしていないか、きちんと排水されているか、水圧に問題はないかなど確認してみてください。
また、コンロの数やオートロックがあるかもこの時にチェックすると良いでしょう。
エアコン・インターネットなどの設備が充実していれば、入居初日からある程度快適に過ごせます。

ガスか電気かのチェック

オール電化の物件は人気が高いです。
しかし2023年現在、電気代が高騰しているため電気代を節約したい人はオール電化にするかどうかはよく考えた方が良いでしょう。

オール電化にする場合は、電気のプランや電力会社選びで電気代を安くできるようにしてみてください。
また、ガスの場合はプロパンガスか都市ガスかを必ずチェックしましょう。
都市ガスは安いですが、プロパンガスはガス代が高くなる傾向にあります。

防音性のチェック

騒音トラブルを避けるためには、防音性能のチェックも欠かせません。
壁や床が薄いと、隣家や階下の住民と騒音トラブルになりやすくなってしまいます。

また、小さい子どもがいる家庭や大家族の場合には、騒音トラブルにならないよう1階の角部屋に住むのもありでしょう。
壁の薄さは、不動産会社の担当の方に確認してみてください。

階段やゴミ捨て場のチェック

階段やゴミ捨て場は、共用スペースとなります。
そのため、共用スペースが丁寧に使われているか・清潔かはチェックしておくべきです。

ゴミ捨て場が敷地内にあり、カラス避け対策がされているか見てみてください。
住んでから後悔しないためにも、共用スペースは必ず確認しておきましょう。

周辺の施設や環境のチェック

家賃の他にも重要となるのは、周辺の施設や環境です。
利便性が悪い物件だと、住んだもののすぐに引っ越したくなってしまうかもしれません。

近くにコンビニ、スーパー、駅やバス停、銀行や郵便局、病院などがあるか確認しましょう。
利便性が高いと家賃も高くなるので、バランスを考えて物件を選んでみてください。

物件のデザイン

築年数が古くても、リノベーション・リフォームされている物件ならデザイン性が高いおしゃれな物件があります。
同じ家賃でも、おしゃれな物件もあるので築年数が古い物件を探す時には、リノベーション・リフォームされているかチェックしてみると良いでしょう。

間取りのチェック

何人で暮らすのかによって、適切な間取りは異なります。
一人暮らしに最適なのは、1R、1K、1DK、1LDKと言われています。

1Rは、キッチンスペースと生活スペースが一緒になった間取りです。
家賃を抑えやすいので人気がある間取りですが、普段から自炊する人は匂いが充満するのが気になるかもしれません。
玄関をあけるとすぐに室内が見える間取りなので、好みが分かれるでしょう。
1Kは、キッチンと生活スペースが分かれている間取りです。
キッチンとスペースが分かれているので、生活スペースに料理をした時の匂いが充満しないのがメリットです。
1DKは、ダイニングスペースとキッチン・生活スペースに分かれています。
そのため、キッチンで調理をしたらダイニングで食事ができる間取りです。
生活スペースと食事スペースをしっかり分けられるため、料理好きな人やメリハリのある生活をしたい人におすすめです。
1LDKは、ダイニング・キッチン・生活スペース・リビングで構成されています。
リビングでテレビを見たりくつろいだり、ダイニング・キッチンで食事、生活スペースで眠るなど目的に合わせて空間を使えます。
在宅ワークをしている人には、1LDKの間取りがおすすめです。
リビングもしくは居室を仕事のスペースとして使うことができるでしょう。
どのような間取りだと暮らしやすいのかには個人差があるので、しっかりと考えて選ぶことを推奨します。

家賃の目安は、収入の3割と言われています。
しかし、手取りではなく収入の3割だと、収入に対しての家賃が高くなってしまいがちです。
そのため、「収入の3割」ではなく「手取り3割」を目安にした方が良いでしょう。
入居審査時にも、収入と家賃が見合っているかをチェックされます。
審査に落ちないためにも手取りの3割よりも安い物件を選んでみてください。
家賃を安く抑えることも大切ですが、周辺の施設や環境、共用スペース、間取り、収納、防音性、設備などをチェックすることも大切です。
この記事を参考に、ぜひ自分に合う物件を探してみてください。