「事故物件だけはNG！」な人が使うべき検索サイトと不動産相談サービス

物件を探す際に、家賃の安さを重視する方は非常に多いです。
紹介してもらった物件の家賃が相場よりも安くなっていれば、即決してしまうこともあるかもしれません。
しかし、家賃が相場よりも安くなっているのには何かしらの理由がある可能性もあります。
今回は、そんな事故物件だけはNGな方が使うべき検索サイトと不動産相談サービスについてご紹介していきます。
紹介された物件が事故物件かもしれない、事故物件か知りたい時に参考にしてみてください。

そもそも事故物件とは？

そもそも事故物件とはどんな物件であるのか解説していきます。
事故物件そのものの定義はないことから、不動産会社によって事故物件かどうかの定義が異なってしまいます。
一般的には、室内もしくは物件の建物内にて自然死以外の死者が出た物件のことを表します。
死者が出ていなくても、物件周辺に嫌悪施設や指定暴力団施設などがあったり、異常に虫が出たりする物件も同じように事故物件と表される場合があります。
他にも、事件や火災が発生した現場であった場合にも事故物件と呼ばれることがあるでしょう。
不動産会社は、事故物件を案内する際に事故物件であることを告知する義務があります。
万が一、事故物件でありながら告知せずに契約を締結した場合、賠償金などの支払いが発生してしまいます。
この告知は事故から3年以内であれば必須となっており、自然死か事故死のどちらか不明な場合にも必ず告知しなければなりません。

事故物件の特徴について

事故物件かどうかは不動産会社によって定義が異なりますが、事故物件だけには住みたくない方も少なくありません。
ここからは、事故物件と表記されていなくても事故物件かどうか自分自身で見極めるために事故物件の特徴について解説していきます。

相場よりも大幅に家賃が安い

地域によって家賃相場が設定されていますが、明らかに相場よりも大幅に家賃が安くなっている場合には、事故物件を疑っても良いでしょう。
各地域の平均的な賃料の相場は、様々なサイトでもチェックできるので、まずは事故物件でないかどうかを家賃から判断してみてください。
例としては、1LDKの相場が7万円のところ5万円を切っていたら事故物件で安くなっている可能性があると考えられます。
ただし、築年数が古くなっていたり交通アクセスの悪い立地であったりした場合にも家賃が安くなっていることがあるので、必ずしも事故物件だから家賃が安くなっているわけではありません。

物件概要に特別な記載がある

事故物件は、物件概要に特別な記載がされています。
事故物件の物件概要には、「告知事項あり」や「心理的瑕疵あり」などの記載があります。
物件概要に「事故物件」と記載されていることはほとんどないので、あらかじめ覚えておいてチェックしてみてください。

部屋の一部だけがなぜかリフォーム済み

部屋の一部だけがなぜかリフォームされている場合には、事故物件である可能性が高まります。
室内で死者が出た際に、発見が遅くなればなるほど死者の体液が床に染みてしまいます。
体液は掃除しただけでは完全に落ち切らないので、その部分だけリフォームとなることがほとんどです。
リフォームされていて綺麗にはなりますが、なぜ一部だけリフォームすることになったのかを聞いてみると良いでしょう。

マンション名が変更されている場合も

全国的なニュースになった事件であれば、ネットなどでマンション名を検索するとその事件が真っ先に出てきてしまいます。
悪いイメージがあると入居者が減ったり、空室が続いてしまう原因となったりすることから、マンション名を変更しているケースがあります。
Googleマップなどで住所検索をすると、以前のマンション名が表示されることもあるので事前にチェックしておきましょう。

不安になったら検索サイトや不動産相談サービスを活用しよう

もし、自分に紹介された物件が事故物件かどうか不安になってしまったら、検索サイトや不動産相談サービスを活用してみることをおすすめします。
ここからは、事故物件かどうかを調べられる検索サイトや不動産相談サービスをいくつかご紹介していきます。

大島てる

大島てるは、物件で起こった事件や事故の内容までを詳しく調べたい時におすすめのサイトです。
死者が出てしまった物件の他にも、物件を所有している人が25年もの間行方不明になっている物件や怪奇現象が見られる物件なども掲載されています。
物件の住所がわかっていれば、事故物件ではないかどうかチェックしてみてください。

成仏不動産

成仏不動産では、事件や自殺、孤独死などがあった物件を「成仏物件」として入居者が選びやすいよう7つに区分しています。
殺人事件のあった物件、自殺のあった物件、火事や事故で死者が出た物件、共用部分や他の部屋で事故のあった物件、心理的瑕疵施設が見える物件、発見まで72時間未満の孤独死物件、発見まで72時間以上の孤独死物件の7つに分けられているのです。
嫌われやすい事故物件を、選択できる成仏物件として扱います。
全国の事故物件を取り扱っているので、中古物件の購入前や事故物件を探したい時に役立ってくれるでしょう。

イエプラ

イエプラはネット上の不動産サービスを展開しているので、来店せずともチャットやLINEで手軽に部屋探しが可能となっています。
不動産業者専用のデータベースから物件を紹介してくれるので、普通の物件も事故物件も併せて探すことが可能です。
夜0時まで対応しているので、事故物件かどうか気になった時にチェックしやすくなっています。

ietty

iettyは、不動産会社が展開しているチャットサービスです。
未公開物件を含めて物件を提案してくれるので、事故物件かどうかもすぐに調べられるでしょう。
チャットの対応時間は10時から22時となっているので、仕事終わりにチャットで事故物件ではないか確認することも可能です。
利用も無料なので、気軽に利用できるサイトと言えます。

まとめ

今回は、事故物件に住みたくない方に向けて事故物件の定義から特徴、検索サイトや不動産相談サービスを併せてご紹介してきました。
少子高齢化によって、自宅での孤独死が増加傾向にあることから、今後も事故物件は増え続けることが予測できます。
いくら家賃が安くなっているからと安易に契約はせず、しっかりと自分でも事故物件でないかをチェックしてみることをおすすめします。