家づくりで確認したい建築面積とは?他の面積との違いや建ぺい率も解説

建蔽率

不動産用語は聞き慣れないものばかりで戸惑ってしまう方も多いでしょう。
しっかりと意味を把握しておかないと、トラブルに発展してしまうことも少なからずあります。
分からないことはその都度、担当者や不動産のスタッフに聞いておくのがおすすめです。
しかし、建築面積については、口頭での説明を聞いても分かりにくい場合があります。
この記事では、建築面積を分かりやすく説明していくので、ぜひ参考にしてみてください
また、後半では併せて覚えておきたい建ぺい率や容積率についても解説していきます。

建築面積が示すものとは?

建築面積

注文住宅を建てる時に度々出てくる「建築面積」という言葉は、できれば覚えておいた方が良い用語の1つです。
まずは建築面積について、建築面積に含まれる面積を解説していきます。

建築面積とは

建築面積は、建築基準法で定義されている用語です。
建築面積を簡単に説明すると、建物を真上から見たときの面積を指す用語です。
水平投影面積を使うことで、建築面積を求められます。
水平投影面積とは、建物の真上に太陽が昇った時にできる影の面積のことです。
つまり、建築面積では敷地内が建物で覆い隠される範囲を確認できます。
後に説明する「建ぺい率」を超えないようにするために算出する重要なものだと考えてください。
柱や壁、屋根で構成されているものに用いられ、それ以外のものは建築面積には入りません。
屋根がない中庭や駐車場は建築面積に含まれませんが、屋根がある駐車場は建築面積に含まれるということです。
一般的には1階の方が広い面積となるため、1階の面積が建築面積となります。
建築面積は、部屋の広さよりも大きくなることが多いので、建築面積を見て部屋の広さを想像するのは避けた方が良いかもしれません。

建築面積に含まれる範囲

バルコニーやひさし、ピロティ、ポーチ、外廊下、外階段などは、突き出ている部分が1m以下であれば建築面積に含まれません。
ただし、バルコニーやひさしに壁や柱がある場合は、1m以下であっても建築面積に含まれるので注意してください。
その場合、建築面積に含まれる範囲は、壁や柱に囲まれている内側の部分となります。
1m以上突き出ている場合は、突き出ている先端から建物の内側へ向かって1m進んだところまで建築面積の範囲に含まれます。

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他の面積との違い

面積

不動産用語には面積にまつわる用語が多く存在します。
今回は中でも建築面積と似ている「土地面積」「延床面積」「建物面積」について簡単にご紹介していきます。

土地面積

土地面積は、建物が建っている土地の面積を表す用語です。
建築基準法で定義されている「敷地面積」と同じ意味を持っています。
建築面積と同じように、真上から見た時の面積を土地面積とするため、傾斜などがある場合は実際よりも狭い面積が割り出されます。

延床面積

延床面積とは、建物全体の床を合計した面積のことを言います。
2階建ての場合は、1階と2階の床面積を合計したものが延床面積となります。
建築基準法で定義されている「延べ面積」と同じ意味を持っているということも覚えておくと良いでしょう。

建物面積

建物面積は、延べ床面積や延べ面積と同じ意味で使われています。
不動産情報が記載されている雑誌やサイト、広告などで使われていることが多いです。

建築面積の算出で確認しておきたい建ぺい率

建蔽率

建築面積は「建ぺい率」と深い関係があるため、併せて覚えておくと良いでしょう。
今回は建ぺい率について、求め方などを解説していきます。

建ぺい率とは?

建物はいくら敷地が広くても、地域によって建てられる大きさの上限が決まっています。
上限を定めず誰もが好き勝手に家を建ててしまうと、景観はもちろん、日当たりなどにも配慮できなくなってしまいます。
このような事態を避け、それぞれその地域に合った住環境を整えるため、行政は上限を定めたのです。
その上限の指標となるのが建ぺい率です。
建ぺい率は「ある土地の面積とその土地に建てられた建物の割合」を指します。
つまり、土地面積の何割を使えるのかが分かる指標です。
自分の住みたい街の建ぺい率を知りたい場合は、不動産業者に問い合わせてみましょう。
ネットで調べたい場合は、「○○(住みたい街) 用途地域」で検索すると確認できます。
用途地域とは、行政が定めた13個の地域を指します。
計画的に街づくりを進めていくエリアや自然を大切にしていくエリアなどが決められており、それによって建ぺい率も異なるのです。
思っていたより狭くなってしまったなどの後悔がないように、建ぺい率はしっかり確認するようにしましょう。

制限が緩和される特例

地域によっては建ぺい率が緩和されることもあります。
主に「防火地域・準防火地域」などが緩和対象です。
駅前や建物が密集している場所、幹線道路沿いなどが防火地域・準防火地域に指定されています。
ただ、建ぺい率が増えても建築に使う建材が制限されたり、家のデザインが思い通りにならなかったりするので、慎重に考える必要があります。

建ぺい率の求め方

建ぺい率の求め方は下記のようになります。

「建築面積÷土地面積×100」

例えば、100㎡の土地面積に建物面積60㎡の家を建てるとすると「60÷100×100=60」となるので、建ぺい率は60%ということになります。

容積率についても知っておこう

容積率を建ぺい率と同じように考えている方が多いですが、実はかなり意味が異なります。
容積率は、行政が定めた「家の延床面積」の上限の指標となるものです。
つまり、決められた建ぺい率以内で建物を作っても、容積率に配慮していない場合は、ルール違反になってしまうのです。
ちなみに容積率は、「延床面積÷土地面積×100」で算出できます。

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まとめ

今回は、建築面積について解説してきました。
建築面積の他にも似たような用語がたくさんありますが、間違えないように注意してください。
また、併せて覚えておきたい建ぺい率は、家を建てる上でとても重要なので覚えておきましょう。
余裕があれば容積率についても把握しておくと、不動産や建設会社の方との話し合いがスムーズに進むでしょう。
分からなくなってしまった時は、もう1度この記事を見返してみると整理しやすいかもしれません。
困った時はぜひこの記事を参考にしてみてください。