マイホームが欲しいけど、どれくらいの費用がかかるのか気になる方は多いでしょう。
新築購入にかけられる予算は人それぞれです。
実際、どれくらいの費用が必要になるのかは相場を見ることで予算を立てやすくなります。
そこで今回は新築購入の相場や費用の内訳についてご紹介しましょう。
目次
新築購入の費用相場
まずは新築購入にかかる費用の相場からご紹介します。
地域によって建築費用は異なる
新築購入の方法には注文住宅と分譲住宅の2通りがあります。
購入資金の相場は以下の通りです。
・注文住宅…約3,900万円
・分譲住宅…約3,800万円
注文住宅は自分たちで間取りや導入する設備などを選んでいくため、すでに建てられた家を購入する分譲住宅よりも費用は高くなる傾向があります。
なお、実際建築にかかる費用には地域差も見られます。
地域差が生じる理由は様々ありますが、理由の1つは収入の差です。
首都圏と地方では収入にも違いがあるため、新築購入にかけられる予算も異なってくるのです。
建築費の予算によってグレードが変わる
新築購入は無理のない予算設定が好ましいです。
しかし、設定した予算ごとに住宅のグレードが変わるので、理想の新築を手に入れるにはその点も配慮して予算決定する必要があります。
予算別にグレードの目安を見ていきましょう。
1,000万円台
相場よりも大幅に少ない費用となるので、シンプルな戸建てとなります。
床延べ面積は90～110㎡が平均的で、長方形や正方形の建物で設計することになるでしょう。
外壁の面積が増えてしまう特殊な形状や外壁もレンガなどの仕上げ材を採用するのは、予算的に厳しいです。
屋根の形状もコストを抑えることに集中する場合は、一方に向かって傾斜する片流れがスタンダードです。
他にも多機能な設備を極力避け、必要最低限の機能が備わった設備を選ぶことになります。
2,000万円台
予算2,000万円台となると床延べ面積は110～120㎡が平均的で、住宅のグレードも少し上げられます。
タイルの外壁や最新式の設備、バルコニーの設置、窓の数を増やすといったことが可能です。
建材・部材も安く量産されたものではなく、こだわりの素材を採用することもできます。
全ての希望を実現するのは難しいものの、優先順位の高い要望に関しては実現できる可能性があります。
3,000万円台
予算3,000万円台となると床延べ面積は120～130㎡が一般的で、大体の希望を叶えた新築を購入できます。
外構部分では塀や柵などを設置し、外観にこだわりを持たせられるでしょう。
また、フローリングをグレードの高い素材を採用したり、床暖房にしたりといった希望も叶えやすいです。
他にも浴室換気乾燥機や食洗器など生活を豊かにしてくれる設備も選びやすくなります。
4,000万円台
床延べ面積120～130㎡以上の新築を購入するとなると、4,000万円台の予算が必要となるでしょう。
3,000万台と比べてかけられるお金も増えるので、建材・部材・設備もさらにグレードの高いものを採用できます。
注文住宅であれば中庭を設けたり、大きな窓を設けたりと細かくカスタマイズし、理想の住まいを手に入れることが可能です。
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新築購入費用の内訳
新築購入にかかる費用は、細かく見ていくと様々な部分にお金が充てられています。
一体、何にどれだけの費用がかかっているのでしょうか？
ここからは新築購入費用の内訳を詳しくご紹介します。
建築費
建築費用では、基礎から外装、内装仕上げ、住宅設備工事など建物を造る全ての工事にかかる費用や材料費が含まれます。
総費用のうち、70～80％は建築費が占めていると考えておきましょう。
建築費は依頼先によって異なり、工事内容や工法なども金額差が生じる部分なので、相見積もりで比較することも大事です。
土地代
土地から購入が必要な場合は土地代も発生します。
建築費の次に大きな比率を占めており、都心エリアに近いほど高額な傾向があります。
また、同じ県内でもエリアごとに地価は異なるので、予算とライフスタイルのバランスを考えて新築を買う場所を検討していきましょう。
付帯工事費
建物以外で発生する工事費や経費にかかる費用が付帯工事費で、総費用の20～30％を占めています。
具体的には玄関回りの外構工事や造成工事、インフラの整備、産業廃棄物の処分、既存する建物の解体、建築確認申請にかかる費用などが含まれます。
特に外構工事にかかる費用は見落としがちで、建築費とのバランスを考えないと予算オーバーにつながりやすいので注意しましょう。
諸費用
新築購入では、購入契約の時点・引渡し・引き渡し後のタイミングで様々な費用が発生します。
上記以外の費用はまとめて諸経費と呼びます。
では、どのような費用が発生するのか見ていきましょう。
購入契約の時点
購入申し込みをして売買契約を結ぶ際に、買主に対して手付金（頭金）が必要です。
物件価格の5～10％を相場に、費用の一部を先払いするイメージとなります。
引渡し
新築の引渡しまでに、以下の費用が発生します。
・印紙税（1～2万円が相場）
・登録免許税
・司法書士への支払い（10万円が相場）
・火災・地震保険
・仲介手数料の半額（残りは引き渡し後に支払い）
・住宅ローン諸費用
不動産購入では売買契約書にかかる印紙税や登記にかかる登録免許税といった税金が発生します。
登記に関しては不動産会社を通じて司法書士に依頼し、行うケースが一般的です。
その場合は司法書士に報酬の支払いが必要で、実際の報酬額は会社ごとに異なります。
また、住宅ローンと併せて火災保険や地震保険への加入も必要で、その際に事務手数料などが発生します。
引き渡し後
引渡し後にも様々な費用が発生します。
新築購入に直結する費用ではないものの、購入した後もお金がかかることを頭に入れて用意しておきましょう。
・不動産所得税
・引っ越し費用
・家具家電の購入費
・テレビアンテナやインターネットの工事費
不動産を取得すると都道府県に不動産所得税を納める必要があります。
納税通知書が届いたら速やかに支払いましょう。
また、新居で生活するためには今の住まいから引っ越すための費用や、家具家電などの購入費も予め用意する必要があります。
特に引っ越しが多い年末や3月末は引越し代も高くなりやすいので注意しましょう。
新築の場合はテレビアンテナやインターネットが開通していないので、それらの工事も必要です。
まとめ
今回は新築購入にかかる費用をご紹介しました。
新築は購入から引き渡し後も様々な部分で費用が発生するので、無理のない予算設定が望ましいです。
しかし、予算ごとに住宅のグレートも変わってくるので注意が必要です。
何を最優先にしたいのか考えた上で、それを叶えられる適切な予算設定をしていくと購入後の満足度も高まります。
