鉄骨造の建物、耐用年数はどれくらい？

建物の構造は、住宅を建てたり、マンションやアパートを選んだりするときに確認しておきたいポイントの1つです。
代表的な構造には、木造や鉄筋コンクリート造、鉄骨造があります。
今回は、その中の1つである鉄骨造について解説していきます。
鉄骨造の建物にはどのような種類があるのか、耐用年数はどのくらいか、耐用年数を過ぎた建物はどうなってしまうのかといった点について解説していくので、興味がある人はぜひ目を通してみてください。

鉄骨造とは？

鉄骨造は、柱や梁といった建物の骨組みとなる部分に鋼鉄を使用する構造です。
Steel造（S造）と呼ばれることもあります。
試用される鋼鉄の厚さによって、軽量鉄骨造と重量鉄骨造の2種類に分類されます。
まずは、軽量鉄骨造と重量鉄骨造がどのような特徴を持っているのか見ていきましょう。

軽量鉄骨造

軽量鉄骨造は、骨組みに使用する鋼鉄の厚さが6mm未満の構造です。
木造と同じように軸組や筋交いを用いた構造が多くなっています。
プレハブ工法という方法も、軽量鉄骨造に含まれています。
注文住宅を建てる場合の鉄骨造は、基本的に軽量鉄骨造であるケースが多いことから、人気が高まっている構造だと言えるでしょう。

重量鉄骨造

重量鉄骨造は、骨組みに使用する鋼鉄の厚さが6mm以上の構造です。
柱や梁を接合して建物を作るラーメン工法を採用するケースが多く、頑丈な住宅を作り上げることができます。
柱は軽量鉄骨造より少ないです。
重量鉄骨造は、3階以上の建物を建築する際に用いられるケースが多くなっています。

耐用年数とは？

鉄骨造に限らず、建物には耐用年数というものが存在しています。
次は、耐用年数とはどのような意味を持つ言葉なのか解説していきましょう。

資産の消費期限を指す

耐用年数は、資産の消費期限を指す言葉です。
不動産の場合は、土地が劣化することはないと考えられているため、建造物の価値を評価する際に耐用年数を示します。
不動産以外では、貯水池や行動といった建造物、車両や飛行機といった乗り物にも耐用年数という言葉が使用されます。
建物の場合は、実際に使用できるかどうかを占めす物理的な耐用年数と税制上で決められている法定耐用年数の2種類があることも覚えておくと良いでしょう。

減価償却の計算に必要

減価償却の計算をする際にも、耐用年数は必要になります。
戸建て住宅だけではなく、マンションやアパート、事務所、店舗にも耐用年数が設定されていて、法定耐用年数が減価償却時に必要になるのです。
減価償却は、その建物を購入した際にかかる費用を法定耐用年数に応じて分け、経費計上していくという考え方のことです。
節税対策のためになるだけではなく、会計処理に用いられることもあります。
法定耐用年数が長ければ長いほど節税効果が高くなっていきます。

住宅ローンの審査にも影響する

耐用年数は、住宅ローンの審査にも影響することを覚えておきましょう。
ローンを組む金融機関によって基準は異なりますが、耐用年数を超えている場合は審査に通らない可能性があります。
なぜかというと、住宅ローンは物件自体が担保になるためです。
中古物件は耐用年数が短い可能性があるため、あらかじめどのくらい残されているか確認しておきましょう。

鉄骨造の建物の耐用年数はどうなる

建物の耐用年数は、構造によって異なります。
多くの住宅に採用されている鉄骨造の耐用年数がどのくらいか知りたいという人も多いでしょう。
そこで続いては、鉄骨造の耐用年数について解説していきます。

建物の寿命としての耐用年数

鉄骨造の建物は、きちんとメンテナンスを行っている場合だと50年～60年ほど使用しても問題ないと言われています。
骨組み自体は、手入れを怠らずに行っていると100年ほど維持できるともいわれていることから、建物の寿命としての耐用年数はかなり長いと言えるでしょう。
ただし、海の近くにある場合は潮風によるダメージを受け、鉄骨が錆びてしまうことがあります。
そのような状態になった場合は、メンテナンスをしていても耐用年数が短くなってしまいます。

費用計算のための耐用年数

費用計算のための耐用年数で考えた場合は法定耐用年数が過ぎているとみなされるため、その価値はゼロになってしまうのです。
資産価値がゼロになるということは、減価償却が完了したということになります。

鉄骨の厚さによって法定耐用年数が変わる

鉄骨造の耐用年数は、鋼鉄の厚さによっても変わってきます。
軽量鉄骨造の場合は19年～27年、重量鉄骨造の場合は34年が法定耐用年数として定められています。
正しい資産価値を知るためには、建物がどのような構造なのか、どのような鋼鉄を使用しているかといった点を把握しておく必要があるでしょう。

耐用年数を超過した建物はどうなる？

耐用年数を超過した建物は、減価償却を完了したと見なされるため、資産としての価値がなくなってしまいます。
しかしこれは、法定耐用年数の話です。
実際に使用できるかどうかを示す物理的な耐用年数の場合は、メンテナンス次第で伸ばすことができます。
古い一戸建てやマンション、アパートだったとしても、適切なメンテナンスを定期的に行っていれば、劣化のスピードを抑えることができます。
それぞれの建物や状況に合ったメンテナンスに関しては、外壁塗装業者やリフォーム業者に相談することによって、アドバイスや提案をしてもらえるので積極的に相談すると良いでしょう。
最近の建物は、性能が高くなっているので依然と比べると寿命は格段に長くなっています。
それでもきちんとメンテナンスをしなければ、紫外線や潮風などでダメージを受け、どんどん劣化してしまいます。
劣化した状態のまま放置してしまうと、いくら法定耐用年数が長くても早い段階で済めない状態になってしまう可能性もないとは言い切れません。
そうなることを防ぐためにも、適切なメンテナンスを施すことが重要なポイントだと言えるでしょう。

まとめ

住宅を建てたり、マンションやアパートを選んだりする際に、構造や間取りなどを確認する人は多いですが、耐用年数まで気にしていないという人も多いです。
耐用年数は普段から気にすることではないため、そもそもどのような意味を持つのかこの記事を読むまで分からなかったという人もいるでしょう。
耐用年数は、住居の寿命や資産価値を示すための指標になるため、中古住宅やマンションを購入する場合は確認しておくべきポイントになります。
住宅ローンの審査に影響してしまうこともあるので、とても重要だということを覚えておいた方が良いでしょう。