最近の光熱費は値上がり傾向が続き、どうにかして電気代を抑えたい方も多いのではないでしょうか。
もし光熱費込みの物件へ引っ越せば、今後光熱費の値上がりを気にする必要もなく、電気代を意識してエアコンを控えたりする努力も不要になるかもしれません。
今回、光熱費込みの物件について、基本的な情報から物件を選ぶ際の注意点などを紹介します。
光熱費込みの物件を検討している方、また光熱費を抑えたい方にとっても役立つ情報なので、ぜひ参考にしてみてください。
目次
まずは「光熱費」の基本を押さえよう！
何となく理解はしていても、光熱費がどのようなもので、どういった仕組みで料金が決まっているのかわからない方も多いでしょう。
まずは、光熱費の基本についてご紹介します。
光熱費とは？
光熱費とは、電気代、ガス代、灯油など生活に必要なエネルギーを購入するためにかかる費用を指します。
上下水道使用料金（使用した水量＋下水道に流れた水量を基準に算出した料金）と併せて水道光熱費と呼ぶ場合もあります。
これらの費用はいずれも「基本料金」と「従量料金／使用料」の2つを合算して支払う仕組みです。
基本料金とは、使用量は関係なく毎月かかる料金を指します。
従量料金は、使用した量から算出される料金です。
電気代の場合だと、一般的には3段階で料金が設定されており、それをもとに計算されます。
各社で様々な料金プランが存在しますが、基本的な電気代の計算方法は変わらず、1時間あたりの消費電力（kW）×使用時間×料金単価で求められます。
生活費の“固定費”に分類
生活資金は、大きく「固定費」と「変動費」の2つに分けられます。
生活を維持するために必要な費用は生活費とされ、家賃や保険料といった毎月一定額必要な費用を「固定費」、食費や交際費といった月によって変動がある費用を「変動費」としています。
光熱費は毎月一定額必ずかかってくるので、生活費の固定費に分類されることが多いです。
地域差が発生しやすい
光熱費はどうしても地域差が出ます。
その理由として挙げられるのが気候の違いです。
ここで、北海道と関東での水道光熱費を比較してみましょう。
総務省「家計調査／2021年度」の資料によると、1ヶ月の水道光熱費の平均は北海道が2万7,428円に対して、関東では2万632円です。
差額にして月7,000円弱ですが、年間にすると8万円の差が出ます。
一番開きがある沖縄県と比べるとその差は10万円程の違いがあるので驚かれる方もいるでしょう。
どこで光熱費に差が出ているかというと、北海道は各家庭に灯油タンクが設置されるほど冬の灯油使用量が高いことが挙げられます。
北海道に限らず、北国は全体的に光熱費が高い傾向です。
もし光熱費を抑えたい場合は、住む地域によって開きがあることを知っておきましょう。
光熱費の平均はいくら？
光熱費の平均を知っていれば、料金プランの見直しや、光熱費込みの家賃が割高なのかどうか判断基準としても利用できます。
家族構成によって使用料に変動があるので、世帯人数別に光熱費の平均を説明します。
1人暮らしの場合
1人暮らしの場合、平均で9,000円ほどかかっていますが、在宅ワーカーなど働き方によって差が出るので、あくまで平均値として参考にしてください。
【光熱費平均：9,134円】
・電気代：5,482円
・ガス代：3,001円
・その他光熱費：651円
出典：政府統計ポータルサイトe-Stat(家計調査2021年／単身世帯）
2人世帯の場合
2人世帯の平均金額と内訳です。
1人暮らしと比べると、光熱費は約2倍に上がっていることがわかります。
【光熱費平均：14,824円】
・電気代：9,183円
・ガス代：4,330円
・その他光熱費：1,311円
出典：政府統計ポータルサイトe-Stat(家計調査2021年／二人以上の世帯）
4人世帯の場合
4人世帯の平均金額と内訳です。
世帯人数が増えれば、光熱費も上がります。
しかし、人数分を掛けた金額が光熱費に反映されるわけではありません。
【光熱費平均：17,012円】
・電気代：11,376円
・ガス代：4,882円
・その他光熱費：754円
出典：政府統計ポータルサイトe-Stat(家計調査2021年／二人以上の世帯）
光熱費は世帯人数に関係なく、基本料金が設定されており、そこへ使用量分の金額が加算されます。
この調査からもわかるように、1人から2人に家族が増えた場合に増加額は高くなると言えるでしょう。
その後、家族の人数が多くなる分、電気代の増加は緩やかになります。
最近の光熱費は値上がり傾向に！その理由とは？
光熱費、特に電気代の高騰で、節電を意識する家庭が増えています。
ますます値上がり傾向が続く光熱費について、その理由を3つ説明します。
天然ガス（LNG）・石炭など燃料価格が高騰しているから
電気代の大幅値上げの要因として、天然ガス（LNG）・石炭など燃料価格の高騰が挙げられます。
天然ガスや石炭の価格高騰の要因は以下のとおりです。
・ロシアによるウクライナ侵攻の影響
・新型コロナウィルスによる影響
・天然ガスの需要増加
・円安による影響
また、日本の電源構成についても知っておく必要があるでしょう。
2020年度における日本の電源構成は、火力発電：76.3%、再生可能エネルギー発電：19.8%、原子力発電：3.9%となっています。
そして、火力発電に使われる燃料の内、約90％が天然ガスと石炭です。
つまり、日本の電源構成では、火力発電を主力としており、その燃料は天然ガスと石炭に依存しているため、影響を受けやすいのです。
このように、国際的な影響が重り、天然ガス・石炭の価格が高騰して電気代値上がりへとつながっています。
日本国内の電力供給が不足しているから
2010年を境に日本国内の電力供給量は減少傾向にあります。
その背景には、原子力発電停止による影響や火力発電所の縮小が考えられるでしょう。
電力の供給量は減っても、電力の需要が減ったわけではないので、需給のバランスが崩れ、電気代の値上がりにつながっています。
再エネ賦課金が上昇しているから
太陽光発電などの再生可能エネルギーを普及させるために、政府は再エネで作られた電気を電力会社が固定価格で買い取る制度を実施しています。
再エネ電力を買い取るためにかかる費用を「再エネ賦課金」と呼んでいますが、この費用は電気の利用者（企業、一般家庭問わず）が電気代の一部として負担しているのです。
産業用太陽光発電が急速に普及したこともあり、再エネ賦課金が上昇し、電気料金上昇の原因となっています。
光熱費込みの賃貸物件とは？
家計を圧迫する大きな要因の1つでもある光熱費が、毎月支払う家賃に含まれているのであれば、非常に助かるという方も多いのではないでしょうか。
ここでは、光熱費込みの賃貸物件とはどのようなものなのか、詳しく解説します。
光熱費込みとはどういうこと？
光熱費込みとは、水道代や電気代、ガス代や通信費といった光熱費が家賃に含まれている物件のことです。
光熱費をどれだけ使っても毎月支払う料金は毎月定額なのが特徴です。
光熱費込みの物件はシェアハウスやマンスリーマンションなどの賃貸形態に多く、一般的な賃貸物件には少ない傾向にあります。
一般的な賃貸物件に光熱費込み物件があったとしても、含まれているのは通信費や水道代程度で、電気代やガス代までは入っていないことが多いです。
光熱費込みになりやすい物件の特徴
光熱費込みが比較的多いマンスリーマンションやシェアハウスについて紹介します。
マンスリーマンション
マンスリーマンションは、1ヶ月～数ヶ月単位での短期利用を想定した賃貸マンションのことです。
長期の出張や就職活動など、特定の場所に一時的に拠点を持ちたい場合などに便利です。
地域によっても異なりますが、一般的な賃貸物件の場合、敷金や礼金、仲介手数料といった初期費用が家賃4～5ヶ月分ほどかかります。
しかし、マンスリーマンションであれば、初期費用が不要な場合がほとんどです。
さらに、家賃は一般的な賃貸物件に比べて2割程度高いと言われていますが、水道光熱費は定額制で家賃に含まれていることが多いです。
そのため、家賃だけを見て一概に高いとは言い切れません。
むしろ短期間だけの利用なら初期費用も安く、家具や家電も付いているため、マンスリーマンションの方がトータルコストで見るとお得でしょう。
ただし、光熱費込みのマンスリーマンションの場合、使用量が規定量を超えると追加料金が発生することがあります。
光熱費込みだからといって使いすぎると別途請求されることもあるため、注意が必要です。
シェアハウス
シェアハウスとは、複数人で住宅をシェアして暮らす賃貸物件です。
自分の部屋はありますが、キッチンやリビングなどは共有スペースとして、住人でシェアして暮らすタイプが一般的です。
シェアハウスでの水道光熱費の支払い方は、「家賃・共益費に含まれていて定額」「水道光熱費として定額を支払う」「発生した料金を毎月折半する」という3つの方法があります。
基本的には、共益費や水道光熱費として毎月定額を支払うことが多いでしょう。
定額である場合、毎月1万～15,000円程度を家賃と合わせて支払います。
賃貸物件で1人暮らしをした場合の光熱費は、すべて合計して毎月1万円～15,000円程度が目安と言われており、季節によって使用量が増えればその分高くなります。
非常にお得といえるほどではないかもしれませんが、損をしているというほどでもないでしょう。
しかし、シェアハウスの場合、自分の個室以外はシェアをしていることもあり、家賃は一般的な賃貸物件に比べて安い傾向にあります。
地域によっては、シェアハウスの方が3万～4万円程度家賃が安いことも多いため、支払う費用全体でみると、光熱費込みのシェアハウスはお得であることが多いです。
毎月使用料金を折半するタイプのシェアハウスでは、節約をすれば光熱費が安くなりますが、1人でも多く使う人がいるとストレスを感じる可能性があります。
光熱費込みの賃貸物件を利用するメリット
光熱費込みの賃貸物件を利用するメリットには「光熱費が上がっても安心であること」「お金の管理がしやすくなること」の2点が挙げられます。
以下では、これらのメリットについて、より詳しく解説します。
光熱費が上がっても安心
光熱費込みの物件を選ぶメリットは、何と言っても電気やガス、水道といった光熱費を気にせずに生活できることです。
特に最近は光熱費の値上がりが著しいため、使用量を少しでも減らそうと我慢している方も少なくありません。
しかし、光熱費が家賃に含まれている物件なら、使用量が特に増える夏や冬でも料金を気にせずに過ごせます。
お金の管理がしやすくなる
光熱費込みの物件は、お金の管理がしやすくなるのもメリットの1つです。
光熱費別の物件の場合、料金が固定ではなく、使用量に合わせて請求されます。
そのため、春や秋に比べて冷暖房の使用が増える夏や冬は料金が高くなる傾向にあります。
しかし、光熱費込みの物件なら毎月料金が固定されており、使用時期によって変動することもないため、毎月の支出が計算しやすく管理も簡単です。
光熱費込みの賃貸物件を利用するデメリット
光熱費込みの賃貸物件にはメリットもある一方で、デメリットも存在します。
ここでは、光熱費込みの賃貸物件を利用するデメリットについて解説します。
人によっては割高に感じることもある
基本的に光熱費は使用量によって毎月の料金が変動するため、家族が多かったり、家にいる時間が長かったりするほど高くなる傾向にあります。
そのため、普段から光熱費が高い方にとっては、光熱費込みの物件はメリットも多く感じるはずです。
しかし、もしも普段からあまり電気やガス、水道を使わないため、光熱費が安い方にとっては、かえって割高に感じることもあります。
特に、1人暮らしや仕事や学校で家にいる時間が少ない方にとっては、使用量よりも高くなる可能性があるため注意が必要です。
光熱費が含まれている＝お得といったイメージから光熱費込みの賃貸物件を選ぶ方も多いですが、普段の使用量やライフスタイルに合っているか、判断することが大切です。
節約しても光熱費が安くなることはない
光熱費込みの賃貸物件の場合、年間を通して料金は一律です。
そのため、あまり冷暖房を使わなかったり、お風呂を我慢してシャワーにしたりするなどの節約をしても、光熱費が安くなることはありません。
一般的に生活費を削減したい、少しでも節約したいといった場合、光熱費は節約対象となることが多く、また結果も出やすい部分です。
しかし、光熱費込みの物件では例え節約したとしても毎月の料金に変動はないため、あまり使わなかった月は損をしたように感じる方もいるかもしれません。
既定の使用量を超えたらどうなる？
光熱費込みの賃貸物件に入居した場合、支払うのは計択した時に決められた金額となります。
しかし、追加で請求される場合もあるのです。
それは、管理会社が想定する以上の使い方をしてしまった時です。
具体的にはどのようなケースがあるのかみていきましょう。
上限金額を超えてしまった場合
光熱費込みの賃貸物件を所有する管理会社は、光熱費を含めて家賃を設定しています。
また、光熱費の上限金額も設定しています。
その上限金額を超えてしまった場合、追加分を請求するというシステムになっているのです。
追加された分は、毎月の家賃に上乗せされるケースが多いです。
マンスリーマンションの場合だと、契約が終了するタイミングで一括請求されるというパターンもあります。
上限金額や追加分の支払いは管理会社によって異なるため、契約前に確認しておくことをおすすめします。
夏は冷房、冬は暖房を使うので、どうしても光熱費は高くなりがちです。
上限金額を超えないように気を付けながら使うことを意識しなければいけません。
マンスリーマンションに2人以上で暮らした場合
マンスリーマンションは、基本的に1人暮らしを想定した光熱費を含む家賃が設定されています。
そのため、2人以上で暮らした場合はその人数に応じた光熱費が別途で請求されると考えるのが一般的です。
しかし、ただ2倍にするのではなく、1.5人分程度の光熱費が請求されるというイメージです。
これはあくまでも一例で、管理会社によって人数が増えた場合の対応は異なります。
このようなケースであっても、どの程度追加されるのか管理会社に確認しておくのが無難です。
光熱費込みの賃貸物件を探す方法
光熱費込みの賃貸物件は、ポータルサイトや不動産仲介会社で探すことができます。
続いては、それぞれの特徴やメリット・デメリットについてみていきましょう。
賃貸物件のポータルサイトで探す
賃貸物件のポータルサイトは、24時間いつでも情報収集ができます。
賃貸物件探しをする際に利用する人も非常に多く、主流となっています。
ポータルサイトで探すメリットは、写真が多く掲載されているのでイメージがしやすいこと、絞り込み機能で希望に合う物件を探しやすいこと、基本情報はすべて掲載されていることなどが挙げられるでしょう。
しかしポータルサイトは、不動産仲介会社ではなくIT企業が運営しているケースが多いです。
不動産仲介会社が広告費を支払うことにより、保有している物件を掲載しているので最新情報ではない可能性もあります。
また、大家さんによっては掲載していない物件もあるため、それを加味した上で利用するようにしましょう。
不動産仲介会社に相談する
不動産仲介会社では、レインズという不動産流通標準情報システムを活用して物件情報を調べています。
そのため、どの不動産仲介会社に足を運んでも幅広い物件を紹介してもらえます。
不動産仲介会社であれば、最新情報を集めやすいだけではなく、未公開物件に出会える可能性もあるのです。
人気の物件だと早く入居者が見つかるケースが多いため、気になる物件が合ったら早めに相談してみましょう。
しかしポータルサイトとは違い、店舗に足を運ばなければいけないので手間がかかってしまいます。
また、不動産仲介会社によって相性が悪く、思ったように話を進められない可能性もゼロではありません。
いくつかの不動産仲介会社を比べるために足を運ぶのは効率的ではないので、メールで希望条件を送り、返答のスピードが早いところや内容がしっかりしているところを選ぶという方法がおすすめです。
なぜ？大家さんが光熱費込みに設定している理由
光熱費込みの賃貸物件は、入居者にとっても魅力的です。
大家さんにとっても魅力があるため、光熱費込みの家賃を設定しています。
大家さんはどのようなメリットを得られるのか気になる人もいるでしょう。
続いては、大家さんが光熱費込みに設定している理由について解説していきます。
魅力的な物件に見せるため
一般的には、賃貸物件に入居すると家賃と共益費、そして入居者が使った分の水道光熱費を支払わなければいけません。
しかし光熱費が共益費に含まれていれば、別途で支払う費用の負担を軽減できます。
それが付加価値となり、魅力的な物件だと感じてもらえれば、入居率のアップにつながります。
マンスリーマンションやウィークリーマンションでは、水道光熱費以外にWi-Fiの利用料も家賃に含まれているケースも多いです。
光熱費込みの物件に魅力を感じる入居希望者も多いことから、家賃を下げずに空室対策ができるとして取り入れる大家さんが増えつつあります。
大家さんの手間が省けるから
水道の親メーターが1つしかないアパートもあります。
そのような物件だと、水道光熱費は毎月一律ではありません。
だからこそ、共益費に水道光熱費を含めることによるメリットを大家さんは感じられるのです。
親メーターが1つしかない物件で個別に請求する場合、大家さんが2ヶ月に1回ずつ各戸のメーターを確認しなければいけません。
大家さんにとって大きな負担になってしまうため、光熱費込みはメリットが大きいと言えます。
各戸のメーターを確認することは必要ですが、請求書の作成や配布をせずに済むのは大きな負担軽減につながります。
光熱費込みの物件でも電力会社・ガス会社は変更できる？
近年、電力会社やガス会社の自由化が進められています。
光熱費込みの物件に暮らしている場合、電力会社やガス会社の変更は可能なのでしょうか？
続いては、その疑問に答えていきます。
電力自由化・ガス自由化とは？
電力は、2016年4月1日から小売業の参入が全面自由化されました。
そのため、すべての消費者が電力会社や料金プランを自由に選べるようになりました。
ライフスタイルやそれぞれの価値観に合わせてサービスを選べるようになったのは非常に魅力的です。
ガスは、2017年2月1日から電力に続いて自由化がスタートしました。
電力と同じく、消費者がガス会社を自由に選択できるようになりました。
プロパンガスと都市ガスの2種類がありますが、自由化の対象になっているのは都市ガスです。
プロパンガスは、以前から自由料金制を採用していたためです。
光熱費込みの物件で電力会社・ガス会社の変更は可能？
光熱費込みの物件だと、大家さんが電気料金やガス料金を支払っています。
そのため、入居者自身がガス会社や電力会社を選んで変更することはできません。
どうしても利用したい会社がある場合、光熱費込みの物件は適していないと考えることもできます。
光熱費込みの物件に入居を考えていて電力会社やガス会社にこだわりがある場合は、あらかじめ確認しておくことをおすすめします。
どうしても妥協できない部分があるなら、光熱費込みではない賃貸物件も合わせて探すようにしましょう。
光熱費込みの賃貸物件に住む時の注意点
光熱費込みの賃貸物件で生活をする場合、いくつか注意したいポイントがあります。
最後にマンスリーマンションとシェアハウス、それぞれで気を付けたいことについて解説していきます。
マンスリーマンションで気を付けたいこと
マンスリーマンションは、1ヶ月や1週間といった短い期間で借りられるマンションです。
数週間～1ヶ月以内の出張や長期観光をする際におすすめです。
魅力的なマンスリーマンションですが、いくつか把握しておきたい注意点もあります。
家賃は高めに設定されている
マンスリーマンションで1ヶ月間生活する場合の費用は、細かい部分も合わせると15万円以上になります。
一般的な賃貸物件の家賃よりも高いように感じてしまう人も多いでしょう。
確かに家賃として考えると、割高に見えます。
しかし、引っ越し費用や家具・家電の購入費などを含めると一般的な賃貸物件でも10万円以上かかってしまう可能性があるため、そこまでマンスリーマンションが高いとも言い切れません。
それでも3ヶ月以上の長期滞在をする場合は、物件にもよりますがマンスリーマンションだとコストがかさんでしまう可能性が高いです。
一括前払いする必要がある
法人利用ではなく個人的な目的で利用する場合は、家賃を一括前払いしなければいけません。
まとまったお金を入居前に準備しなければいけないということになります。
半年間マンスリーマンションを利用するケースだと、半年分の家賃や光熱費などをまとめて支払います。
そのため、数十万円を準備しなければいけないでしょう。
一括前払いが厳しいのであれば、短期間の入居で申し込み、その都度延長するという方法もあります。
まとまったお金は必要ありませんが、長期割引などを利用できないので結果的に総支払い額が増えてしまう可能性もあるでしょう。
必ず延長ができるという保証もないので、少々リスクが高い方法になります。
家具・家電が決まっている
マンスリーマンションには家具や家電が既に設置されているため、新たに購入する必要はありません。
それは、マンスリーマンションの大きなメリットだと言えます。
しかし、それがデメリットだと感じてしまう人もいるものです。
こだわりのハイテク家電を使っている人だと、不便だと感じてしまう可能性が高いです。
テレビのサイズも違うので、慣れるまで時間がかかってしまうケースもあるでしょう。
家具や家電の違いは慣れるしかありません。
また、古くて使いにくい家具や家電を設置しているマンスリーマンションはほぼないので、生活に大きな支障が出ることも考えにくいです。
どうしても使いたいものがある場合は、退去時に持ち帰る前提で持ち込むことも可能です。
ただし、元々設置されている家具・家電もあるので置き場所に困らないとも言い切れません。
壁が薄いことも多い
壁が薄いマンスリーマンションも多く見られます。
しかしこれは、マンスリーマンションだから壁が薄いというわけではありません。
構造の問題になるので、そうではない物件があることも忘れないようにしてください。
入居したマンスリーマンションの壁が薄くて騒音がひどいと感じる時は、管理会社に相談するようにしましょう。
直接クレームを言いに行ってしまうと、トラブルに巻き込まれる可能性が高くなってしまうからです。
シェアハウスで気を付けたいこと
光熱費込みの賃貸物件を探す中で、シェアハウスが視野に入るというケースも多いです。
シェアハウスはマンスリーマンションなどとは違う部分も多いため、気を付けたいポイントも異なります。
シェアハウスで生活をする際に気を付けたいことも確認しておきましょう。
初期費用がハッキリ記載されているか確認する
シェアハウスで生活をしたいと考えているなら、初期費用がハッキリと記載されているか確認しておきましょう。
曖昧になっているところは、見積もりが高めだったり、手数料や備品代などの内訳が明確になっていなかったりします。
細かい部分が曖昧なまま入居してしまうと、トラブルに巻き込まれてしまう可能性が極めて高くなります。
金銭的なトラブルは解決するまでに時間や労力がかかってしまうため、未然に防ぐためにも初期費用がハッキリ記載されているか確認することは重要です。
家賃が極端に安すぎないか注意する
シェアハウスの中には、毎月の家賃が1万円～2万円ほどに設定されていたり、1日あたり○○円と記載したりしているところもあります。
固定費を抑えられるので魅力的に感じるかもしれませんが、入居者の質が悪い可能性が高いです。
余計なトラブルに巻き込まれてしまうことも考えられます。
入居者の質がそこまで悪くなかったとしても、築年数が古い場合やそれぞれの部屋が狭すぎる場合も家賃が安めに設定されている傾向があります。
快適に生活できる空間を手に入れるためにも、最低でも家賃が3万円以上のシェアハウスを選ぶようにしましょう。
管理体制やルールが整備されているかもチェック
管理体制やルールが整備されているシェアハウスは、トラブルが発生するリスクが低くなります。
運営会社のスタッフやオーナーが巡回したり、定期的に清掃員の掃除が入ったりするといった体制が整っているか入居前に確認しておきましょう。
清掃員が入らないと自分たちが掃除をしなければいけないので、掃除が苦手な人にとっても重要なポイントになります。
また、シェアハウス独自のルールが決まっているかどうかも確認すべき点です。
ルールが決まっているシェアハウスでは、トラブルが起こりにくいためです。
ルールが全くないと無法地帯になってしまいます。
先に入居している人が暗黙のルールを作ってしまっていることもあり、後から入居した人が馴染みにくいといった可能性もないとは言い切れません
運営会社に相談しても助けてくれない場合もあるので、自分の身を守るためにも管理体制やルールが整備されているか、必ず確認してください。
固定費に分類される光熱費は、できるだけ抑えたいと考えるものです。
ここ最近の電気代高騰もあり、より節約したいと考える人は増えています。
賃貸物件の中には、そんな光熱費を含めた家賃設定をしているところもあります。
光熱費込みの賃貸物件であれば、光熱費が上がった時も安心ですし、お金の管理をしやすくなるというメリットもあるので非常に魅力的です。
しかしデメリットもあるので、それも踏まえた上で本当に後悔しないか見極める必要があります。
また、既定の使用量を超えた場合の対応や光熱費込みの賃貸物件に住む時の注意点も把握しておく必要があります。
トータルで見た時のメリットが大きいと感じられるのであれば、光熱費込みの賃貸物件はおすすめです。
