月々の支出の中でも家賃は大きな割合を占めています。
そのため、収入に見合っていない家賃の物件を選んでしまうと、その後の生活に支障が出る恐れがあります。
そこでこの記事では、家賃は収入に対してどのくらいの割合に抑えておくと良いのか、詳しく解説していきます。
目次
収入に対して家賃はどれくらいの割合が最適？
収入に対して家賃はどのくらいの割合が適しているのか、詳しく見ていきましょう。
目安は給料1/3
一般的に家賃は収入の1/3以内に抑えることが望ましいと言われています。
ただし、家賃相場は地域によって差があるため、一概には言えません。
また、以前は総支給額が目安とされていましたが、最近では社会保険料や税金などを差し引いたいわゆる手取り額で考えたほうが良いのではないかとも言われています。
なぜなら、経済的に余裕があった昔に比べて昨今は収入が頭打ちだったり、家賃補助が無くなったりと家計に不安を抱える人も少なくありません。
さらに、インターネットやスマホの料金などの固定費もかかるようになったことも関係しています。
そのため、収入の1/3というのはあくまで目安として考え、手元にいくら残るのかがとても重要です。
手元に残るお金も重要
手取り20万円で6万円の賃貸物件に住んでいる場合、家賃を支払うと残りは14万円です。
そこから、水道光熱費や通信費など固定費を支払い、さらに食費や交際費など全てを賄う必要があります。
しかし、手取り40万円で12万円の賃貸物件に住んでいる場合、家賃を支払っても28万円残るため、その他の費用を支払ってもまだ余裕はあるでしょう。
このように、収入の1/3が目安といっても、収入の低い人ほど家賃の割合は高くなり、負担も大きく感じてしまいます。
そのため、収入の少ない人ほど月々の家賃支払い額は手元に残るお金を加味したうえで物件を選ぶ必要があります。
家族の人数によっても変わる
一緒に暮らす家族の人数によっても、水道光熱費などの固定費や食費や雑費は大きく異なります。
一人暮らしであれば手取り額は少なくとも、かかる費用も少ない傾向にあります。
しかし、夫婦共働きで子供がいる場合、手取り額が多くても、学費や子供にかかる費用に加えて水道光熱費などの固定費や食費などにかかる金額も大幅に増加します。
そのため、毎月生活するのにいくらかかるのかを計算したうえで、無理なく支払うことのできる家賃に抑えておくことが重要なのです。
家賃以外の費用も含めて計算しよう
自分の収入に適した家賃を計算する際、駐車場代や管理費、共益費など毎月支払う必要のある経費も含めて計算します。
意外と駐車場代を含めると予算を超える場合も多いため注意が必要です。
もし、勤めている会社から家賃補助や住宅手当が出る場合には、それらの金額も収入に含めて計算しても良いでしょう。
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目安を超えた物件に住んだらどうなる！？
もしどうしても住みたい物件が目安を超えていた場合、どのようなデメリットがあるのか見ていきましょう。
生活費が確保できない
家賃に加えて水道光熱費や水道代など、毎月必ず固定費は発生します。
それらを支払った残りで、食費や日用品費、娯楽費といった変動費を支払うことになりますが、手元に残る金額が少ないとこれらの金額を削減し費用を捻出しなければならない場合があります。
そうなると、どうしても生活に余裕がなくなり、その結果ストレスにつながってしまう可能性もあります。
貯金ができない
目安以上の家賃の物件に住んだとしても、生活することはできるでしょう。
しかし、その分毎月の負担も大きくなるため、貯金の割合が減ることが考えられます。
貯金ができなくなると、ケガや病気などで働けなくなった場合に家計が破綻する可能性が高くなります。
また、お金がかかるため簡単に引っ越すこともできず、毎月重い負担がのしかかります。
家賃が目安以上になったら何をすべき？
家賃が目安以上になる場合に、できることをご紹介します。
地域を変える
家賃相場は地域によって異なるため、低い地域で物件を探してみましょう。
今はインターネットで簡単に物件を調べることができます。
住みたいと思う候補地の中から、家賃の低い地域がないか探してみて下さい。
東京の場合、都心から離れて郊外へ行くほど家賃が低くなる傾向があります。
主要駅や栄えている駅から一つ離れるだけでも家賃は変わるため、通勤や通学などの利便性も考慮しながら、選ぶと良いでしょう。
また、大学などが近くにあり、学生が多く住んでいる地域は比較的家賃が低い傾向にあるためおすすめです。
物件を変える
物件の条件を変えると、家賃を抑えられることがあります。
自分の中で優先順位をつけて、どうしても譲れない条件以外は妥協することも大切です。
一般的に築年数や間取り、駅までの距離などの条件を緩くすると、家賃も低くなります。
人によって重視したいポイントは異なります。
どうしても住むエリアを変えたくない場合には、それ以外の条件を下げるなどして調整すると良いでしょう。
固定費を見直す
どうしても家賃が下げられない場合には、固定費などその他の出費を減らす工夫が必要です。
特に食費や水道光熱費は工夫次第で節約することが可能です。
外食を控えて自炊の回数を増やすことで、食費の節約につながります。
また、光熱費などは基本プランを見直すことで毎月の出費を下げられる場合があります。
他にも電気やガスは使用していないときはこまめに切るなど、小さなことでも習慣化することで節約につながります。
今後のシミュレーションをする
自分の収入からいくらまでであれば無理なく支払うことができるのか、しっかりシミュレーションしたうえで、物件を選ぶことが大切です。
もし、働いている会社から家賃補助や住宅手当が支払われている場合、転職する予定はないのかなど、今後についてしっかり考えておきましょう。
また、業績次第で家賃補助などが無くなる可能性もゼロではないことを頭に入れていくことが大切です。
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まとめ
ここまで、家賃の割合は収入に対してどのくらいが良いのかについて詳しく紹介してきました。
手取りや住んでいる地域、家族構成などによって差はありますが、大切なのは家賃を支払った残りで、生活できるのかということです。
もし、生活費を支払うことができても、貯金ができなくなると、もしものときに大変な思いをするかもしれません。
そうならないためにも、自分の収入に見合った物件を探しましょう。
