家賃は収入の何割に収めるべき？収入割合に応じた適切な家賃について

収納が少ない、部屋が少ない、家族が増えたなど、引越しを考える理由は様々です。
駅から近い物件や買い物に便利な立地、学校から近い物件など、それぞれに理想とするものもあるはずです。
しかし、そこで問題となるのが「費用」です。
収入が少ないにも関わらず、あまりに高い家賃の物件であれば生活していくことが困難となってしまいます。
無理のない範囲で生活をしていくためにも、自分に見合った家賃を知ることは大切です。
そこで、収入の何割に抑えることで無理のない生活が可能なのか、詳しくご紹介していきます。
どの物件に引越しをしようか検討している人は、家賃と収入に注目して物件を探してみましょう。

収入の3割以内が安定的

家賃は物件を借りる際に重要なポイントとなるでしょうが、収入から適切な家賃を割り出すことが重要となります。
一般的には、収入の3割以内であれば無理のない生活が可能とされています。
しかし、都内や地域によっては3割では希望の条件に見合う物件が見つからないケースもあり、大きく悩んでしまう人も中にはいるはずです。

4割にするとどうなる？

では、3割だと条件に合う物件がない場合、4割にしてもいいのかと考える人もいるでしょう。
生活には、家賃だけではなく光熱費や食費なども必要となります。
4割の場合、贅沢をしない生活を心掛けていれば、貯金をしながらでも無理なく過ごしていける範囲なので、希望の物件がどうしても見つからない場合には、収入の4割程度の家賃の物件を探してみましょう。
範囲が広がるので、理想の家が見つかる可能性があります。

5割は生活に難がでてくる可能性が高い

どうしても駅から近い方がいい、設備の整っているマンションがいいなど、こだわりの多い人は3割や4割で家賃を考えても希望する物件がない場合もあります。
例えば、手取りで20万円をもらっている人は家賃に10万円必要となります。
そう考えた時に、残りの10万円で食費や光熱費、生活費などの費用を賄うことができるのか、再度考えてみましょう。
家賃を支払わなければ生活できません。
しかし、家賃の割合が大きければ食費や光熱費を削るために節約ばかりの生活となります。
友人や仕事仲間といった人たちとの飲み会や食事会に参加することが難しくなるケースもあり、生活に難がでてくる可能性は十分に高いでしょう。

手取りで計算すべき？それとも額面？

収入に見合う家賃の物件を探すことが重要となると解説してきましたが、収入といっても額面や手取り額があるので、どちらで考えればいいのか分からないと悩む人もいるでしょう。
収入の3割で考えた場合、額面が20万円の場合は約6.7万円が家賃に充てられる額となります。
しかし、これだと家賃負担が高いと感じる人も中にはいるのではないでしょうか。
一方、手取り額で考えた場合、社会保険や住民税などが除かれた額となるため、16万円ほどの手取り額となるはずです。
そのため、家賃に充てられる分は約5.3万円となり、20万円と比較すると大きな違いがあることが分かります。
生活を圧迫させないためにも、手取り額で計算するようにしましょう。

手取りに対して25％の割合で計算した家賃の目安

手取り額の3割程度であれば問題なく生活できる範囲となりますが、突発的な物事が発生する可能性が人生において幾度となく発生するでしょう。
結婚式やお葬式、急な食事会や飲み会など、家計に不安があると費用を捻出できない可能性もあります。
そんな突発的な出来事を見据えた生活、または貯金を多くしたいのであれば手取り額に対して25％の割合で家賃を検討してみてはいかがでしょう。
地域によっては希望の物件が見つからない可能性もありますが、少しの妥協で生活がラクになる可能性があります。

手取り額の年収で家賃の目安を考えてみましょう。

・手取り額160万円：3.3万円
・手取り額235万円：4.9万円
・手取り額312万円：6.5万円
・手取り額458万円：9.5万円

ほどとなります。
自分の年収でも割り出して家賃を考えてみましょう。

賃貸探しで気を付けたいこと

最後に賃貸物件探しで気を付けたい事項をご紹介していきます。

収入における手取りと額面の違いを知っておく

上記でもご紹介しましたが、収入といっても額面と手取り額があるので、その違いを知っておくことが大切です。
社会保険料や住民税といった税金で引かれた額が手取り額となるので、間違えないようにしましょう。

賃料以外で必要になる住宅費にも注目

賃貸物件を契約する場合、家賃だけが必要になるわけではありません。
家を借りる際には、管理費や共益費が発生する場合もあれば、車を使っている場合には駐車場代も発生します。
また、火災保険に加入する義務もあるでしょう。
これらの住宅費が多くなれば生活費を圧迫してしまうので、住宅費についてもチェックすることを忘れないようにしてください。

固定費の支出が必ずあるということ

また、家賃や住宅費以外にも固定費の支出がある点を忘れてはいけません。
固定費とは、毎月支払うことが決まっている支出となり、年に数回支払うものも含まれます。
固定費に含まれるものを見ていきましょう。

・住居費（家賃や管理費など）
・光熱費（電気代や水道代など）
・保険料（生命保険や個人年金など）
・教育費（保育料や学校の費用など）
・通信費（電話代やインターネット費用など）
・自動車費（車のローン、車検、自動車税など）
・その他（新聞、町内会費など）

これら固定費は、物件探しを行ううえで確認すべきポイントとなります。
紙などに書き出して毎月支払っていけるかチェックしましょう。

ボーナスをあてにしない

どうしても希望とする物件で暮らしたい場合、家賃が高くても「少し我慢をすれば大丈夫だろう」と考えてしまう人もいます。
なかには、「ボーナスを使えば問題ない」と考える人もいます。
しかし、ボーナスは不確定な収入です。
状況によってはボーナスが出ない可能性もあるため、生活費にあてると無理が生じてしまう場合もあるでしょう。
ボーナスは、臨時収入と考えてあてにしないことが大切です。

まとめ

家賃は手取り額の3割に抑えることは一般的な考えです。
しかし、住む人によっては3割以上の物件じゃないと満足できない人もいます。
将来の不安や家計のことを考えて3割以下でなければ引越しをしない人もいるはずです。
あくまでも3割は目安として考え、固定費や食費なども踏まえて理想の物件を探してみてください。