不動産投資は重層長屋がおすすめ!特徴とメリット・デメリットまとめ

重層長屋

不動産投資をする人の中では、「重層長屋」に注目する人も増えてきています。
人気の理由は、建築費用を抑えられるという点や狭い土地でも建てやすい点が挙げられます。
そこで今回は、重層長屋の特徴やメリット・デメリットなどを詳しくご紹介していきます。
重層長屋に興味がある方やこれから不動産投資を始めようと考えている方はぜひ参考にしてみてください。

重層長屋はどんな造り?

重層長屋

重層長屋とは、住居部分が1階と2階で分かれている造りを指します。
玄関は基本的にそれぞれ1階部分にあり、エントランスホールや階段などの共用部もありません。
1階と2階では住んでいる人が違っているという点が特徴です。
集合住宅でありながら、一戸建てのような感覚で住むことができます。

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重層長屋のメリット

重層長屋

重層長屋には、不動産経営をする人にとっては多くのメリットがあります。

部屋の面積を広く設けられる

共用部がある集合住宅の場合、廊下や階段などが必要になるので部屋の面積も狭くなってしまいます。
重層長屋は、共用部がない分部屋の面積を広く設けることができます。

狭小地や変形地でも建築可能

重層長屋は、狭くて小さい土地や変形した土地などでも建築することが可能です。
理由はマンションやアパートなどとは違って、重層長屋は特殊建築物に該当していないからです。
特殊建築物は防火や避難などの規定が厳しく定められていて、決まった土地面積がなければ建てることができません。
重層長屋は特殊建築物には当てはまらないので、狭小地や変形地でも建築が可能になります。

共用箇所がないためプライバシーが確保される

重層長屋には玄関や廊下などの共用箇所がないので、別の部屋の住人と顔を合わせることも少なくなります。
プライバシーを確保することができるので、安心して暮らすことができます。

共有部分のメンテナンス費用をカットできる

マンションやアパートの共用部分は、維持費やメンテナンス費用などがかかってきます。
重層長屋には共用部がないので、これらにかかる費用を抑えることが可能です。
費用を抑えることができるので、オーナーや住んでいる人の負担も少なくなります。

入居者トラブルも少ない

重層長屋の場合、1階と2階でしか各部屋が隣合わさっていないので、独立性も高くなります。
2階に住めば、足音などの別の部屋からの音も聞こえにくいので住み心地も良いでしょう。
近隣からの騒音なども少なくなるので、入居者トラブルになることも少ないです。
入居者トラブルが起きればオーナーなどが間に入らなければいけないので、トラブルによっては苦労する場合も出てきます。
入居者同士が平和に暮らすことができるという点は、オーナーにとってのメリットにもなるでしょう。

法的規制が緩いため建築しやすい

重層長屋は「特殊建築物」には該当しないので建築は比較的しやすいです。
特殊建築物はアパートやマンションなどには設けられている規制で、病院や商業施設などでも避難や防火に関連した規定が決められています。
特殊建築物に指定される建物は都道府県によって異なりますが、大規模のマンションなどは指定されると考えて良いでしょう。

法的規制が緩い重層長屋は、オーナーにとってもメリットが多いと言えます。

重層長屋のリスク

重層長屋

重層長屋には多くのメリットがありますが、デメリットやリスクも存在します。
デメリットやリスクについては以下の通りです。

1階だと住居面積が少し狭くなる

重層長屋は1階部分に階段が設置されるのが特徴です。
そのため、2階よりも1階の面積が狭くなり、間取りのデザインも工夫しづらくなります。
マンションやアパートなども共有住宅の場合、階段が共有部に設置されているので部屋の間取りはどれも同じになります。
しかし、重層長屋は共用部がないので間取りが1階と2階で変わってきてしまうのです。
特に面積が狭くなる1階に比べると、2階に人が集中しやすくなります。

騒音で問題になることがある

重層長屋は住居スペースが1階と2階の上下で分かれているので、1階の人が2階の騒音を感じてしまうことがあります。
階段の上り下りの音や足音など、木造の場合はさらに響きやすいです。

隣の住居との間には階段があるとは言え、左右にも住居が重なり合っているので窓を開けていたりすると他の部屋の音が聞こえる場合もあります。
住んでいる人同士で気遣いができなければ、騒音問題に発展する可能性も十分に考えられるでしょう。

火災時は燃え移りやすい欠点も

住居スペースが左右に重なっているので、火災が起きると燃え移りやすいという欠点があります。
また、狭い土地に対して建築される場合も多いので、周囲の建物との距離も近くなります。
そのため、近隣の住宅から出火すると、延焼も起こりやすくなってしまいます。
重層長屋は特殊建築物に該当する建物ではないので、消火や避難活動に必要な設備の設置が義務付けられていません。
火災を発生させないように心掛けながら、対策や予防が必要になってくるでしょう。

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大規模重層長屋の場合には規制もある

重層長屋

最近では、大規模な重層長屋に対して規制が定められています。
規制がされたことで、不動産投資への影響も心配している人も多くいます。
しかし、規制が始まったとしても不動産投資には影響は少ないです。
その理由は、大規模な重層長屋に対する規制が東京都のみでしか定められていないということ、今の規制では対象となる重層長屋が少ないという点が挙げられます。
今現在の規制の範囲は限定されていますが、今後市町村で上乗せができるようになる場合もあります。
条例や法改正が実施されれば投資価値も大きく変わってしまうので、今は影響がないとしても今後どうなるか分からないので注意しておきましょう。

まとめ

今回は、重層長屋の特徴やメリット・デメリットについてご紹介しました。
不動産投資をしていく上では、マンションやアパートなどの共有住宅に投資するよりもリスクは少なく、メリットも多いと言えます。
しかし、今後規制の変更があった場合は現状のように投資ができなくなることも考えられます。
今後の法改正や規制に注目しながら、慎重に判断することが大切です。