賃貸物件で新生活をスタートする場合は、賃貸契約時の初期費用や引越し費用、新しい家具・家電の購入費用など、たくさんの費用がかかります。
なかでも、賃貸契約時の初期費用は、全体に占める金額の割合が高いため、なんとか節約できないものかと悩んでいる方も多いでしょう。
そこで今回は、賃貸契約時にかかる初期費用の内訳や費用相場から、初期費用を抑える方法、さらには引越し費用を抑える方法まで、詳しく解説していきます。
「賃貸生活にこんなに費用がかかるとは知らなかった」と慌てないためにも、この記事を参考に、相場や節約方法に関する知識を身に付けておきましょう。
目次
賃貸契約の初期費用を請求されるタイミングや支払い方法は？
賃貸契約の初期費用は、物件の管理会社または仲介不動産会社から請求されます。
支払いのタイミングは、入居審査が通過してから、原則として賃貸契約の締結後となっています。
ただし、契約開始日（入居を始められる日）や契約書類作成の日程によっては、先に初期費用の支払いを求められることもあります。
支払い方法は、銀行振込が一般的ですが、不動産会社によっては、契約時に現金で支払ったり、クレジットカード払いが可能だったりすることもあります。
銀行振込の注意点としては、銀行の営業時間外に振り込むと、翌日の振り込み扱いとなってしまいます。
支払期日に間に合うよう、銀行の営業時間をしっかり確認しておきましょう。
賃貸契約時にかかる初期費用の種類
まずは、賃貸物件契約時にかかる初期費用の種類と、それぞれの費用相場から解説していきます。
敷金
敷金とは、契約を終了して部屋を退去する際の原状回復費用として、貸主にあらかじめ預けておく保証金のことです。
敷金から原状回復にかかった金額を差し引き、残金が発生した場合は、返還となります。
敷金の相場は、家賃1～2ヶ月分です。
中には、敷金なしの物件もありますが、その分家賃が上乗せされていたり、クリーニング代は別途請求となっていたりするケースがあります。
また、短期で退去する場合は、違約金の支払いを定めていることもあるので、契約時にしっかり確認しましょう。
礼金
入居者が大家さんに対して、物件を貸してもらうお礼として支払うお金のことを礼金といいます。
家賃の1～2ヶ月分を支払うことが多く、敷金とは違って返還されることはありません。
近年は、入居者を確保するため、場所や時期によっては礼金なしとしている物件も増えています。
前家賃や日割家賃
前家賃は、賃貸契約時に前もって支払う契約月の翌月分の家賃です。
賃貸物件の家賃は、基本的に前払いであることから、契約時は翌月分の家賃を前家賃として支払います。
また、月の途中で入居する場合は、日割家賃として「家賃÷月の日数×入居日数」を支払います。
仲介手数料
仲介手数料とは、物件の案内や契約手続きを行った不動産会社に支払う手数料のことです。
法律で家賃の1ヶ月分が上限と定められており、家賃0.5～1ヶ月分＋消費税が一般的です。
保証会社の利用料金
家賃の保証会社を利用する際は、保証会社の利用料金も支払う必要があります。
保証会社のサービスに加入していると、入居者が家賃を滞納したとしても、保証会社が代わりに家賃を立て替えて大家さんに支払います。
保証会社利用料の相場は家賃の0.5～1ヶ月分、さらに1～2年ごとに更新料として1万円程度を支払うことになります。
連帯保証人がいれば、保証会社利用料は不要としている物件もあります。
火災保険料
賃貸契約時には、火災や水漏れなどのトラブルに備えて、火災保険に加入します。
火災保険の相場は、15,000円～2万円です。
2年ごとに契約更新しなければならないことが多く、その場合、更新時に次の2年分の保険料を支払います。
賃貸契約の初期費用を抑えるには？
賃貸契約の初期費用は、家賃の4～5ヶ月分が目安になります。
さらに、引越費用などもかかるため、初期費用はできるだけ安く抑えたいところです。
ここからは、賃貸契約の初期費用を節約する方法を5つご紹介します。
仲介手数料が安い不動産会社を利用する
まずは、仲介手数料が安い不動産会社を選ぶことで、初期費用の節約ができます。
仲介手数料の相場は、家賃の1ヶ月分が相場ですが、最近は仲介業務の手間を削減したり効率化したりすることで、家賃の0.5ヶ月分など相場よりも安く設定する会社も出てきています。
また、まれに不動産会社が自社所有する物件を貸し出していることがあります。
この場合、入居者と貸主の直接契約という形になるので、仲介手数料は発生しません。
敷金・礼金が安い物件を選ぶ
敷金・礼金が安い物件を選ぶのも、初期費用の節約になります。
近年では、相場より安いだけでなく、敷金・礼金ゼロという物件も増えてきています。
とはいえ、退去時の原状回復費用は敷金から引かれることが、まだまだ一般的です。
つまり、敷金を支払わないということは、退去時に修繕費用を別途請求される可能性があります。
また、このような物件では、保証会社に保証人になってもらう代わりに、家賃の半額を支払うというシステムを採用しているケースが多いです。
保証会社によっては、家賃を滞納すると強制的に退去させられるなど、問題になることもあります。
短期入居であったり、家賃滞納などのトラブルを起こしたりしなければ、もちろんメリットも得られるため、初期費用とのバランスをよく考えるようにしましょう。
フリーレント物件を選ぶ
入居後、一定期間の家賃が無料になるフリーレント物件を選ぶ方法もあります。
フリーレント物件は、1～3ヶ月程度の家賃を無料にしていることが多く、中には6ヶ月間無料という物件も存在します。
家賃の値下げや空き室を長く抱えるよりも、無料期間を設けて物件を借りてもらいやすくしようというのがオーナー側の狙いです。
フリーレント物件を契約する際の注意点としては、一定期間内に解約すると違約金や、フリーレント期間分の家賃を請求されます。
また、家賃を下げない代わりに、フリーレント期間を設けているので、入居期間が長くなるほど割高になる可能性もあります。
オフシーズンを狙って入居する
入居の時期を調整できる場合は、引越しのオフシーズンを狙って入居するのもおすすめです。
引越しの繁忙期は、新年度のスタートに向けた準備期間である12月～3月と、人事異動が増える9月以降です。
反対に、春から夏の終わりにかけては入居者が少ないオフシーズンで、敷金や礼金が0円に設定されているなど、入居しやすい条件を揃えている傾向にあります。
賃貸物件だけでなく、引越し業者もオフシーズンはリーズナブルな料金設定にしていることが多いため、オフシーズンの入居は、初期費用全体の節約になります。
交渉により安くしてもらう
オーナーや不動産会社へ、初期費用の値下げ交渉をするのも一つの方法です。
交渉次第では、敷金や礼金がなしになったり、仲介手数料を減額してもらえたりすることもあります。
初期費用の値下げ交渉を成功させる上で重要となるのが、交渉のタイミングです。
物件を決めてから、見積もりが完成して契約書を用意するタイミングがおすすめで、見積もり金額と入居する意思が明らかになっているため、交渉しやすくオーナーや不動産側も応じてくれる可能性が高まります。
また、繁忙期だとオーナーも不動産会社も忙しかったり、入居希望者もたくさんいたりするので、交渉に応じてもらえない場合が多いです。
そのため、オフシーズンの方が交渉に応じてもらえやすいです。
ただし、くれぐれもマナーや節度は守って、誠実な態度で話し合いに臨みましょう。
初期費用にクリーニング代や鍵交換代は含まれる？
初期費用の中には、クリーニング代や鍵交換代といったものが含まれていることもあります。
次からは、このクリーニング代と鍵交換代について詳しく解説していきます。
クリーニング代は特約で借主負担になることがある
クリーニング代とは、退去後に清掃業者が物件内のクリーニングをするのにかかる費用のことです。
請求は一般的に、退去後1ヶ月以内に管理会社から届きます。
しかし、管理会社によっては退去時の費用トラブルを避けるためや敷金の代わりなどとして、入居時に支払いを求められるケースもあるので、事前にしっかり確認しておきましょう。
クリーニング代の削減は難しい
クリーニング代は、部屋の広さや部屋数によっても異なりますが、大体3万～4万円が相場です。
少しでもクリーニング代を抑えようと、退去時に自分で部屋の掃除をする方もいますが、実はあまり意味がありません。
もちろん、マナーとして借りた部屋をきれいに掃除して返すことは大切です。
しかし、清掃業者が行うクリーニングは、一般的な掃除とは違った専門的な作業です。
いくら自分できれいに掃除したからといっても、クリーニング代を削減するのは難しいでしょう。
鍵は入居時の交換だと借主負担になる
鍵交換代とは、鍵とシリンダーを取り換える作業にかかる費用のことをいいます。
賃貸物件の鍵交換は、主に防犯を目的としています。
たとえ、退去時に鍵を回収していたとしても、クリーニング業者などがスペアキーを持っている可能性もあるので、鍵を完全に交換して防犯性を高めるのです。
鍵を交換するタイミングは、退去時と入居時の2種類があります。
退去時であれば、前に住んでいた人が退去してから鍵が交換されるため、次の入居者はいつ鍵が交換されたのかわかりません。
一方で入居時の場合、自分が入居する時に鍵が交換されます。
そのため、借主が交換費用を負担することがほとんどです。
国交省のガイドラインでは、鍵交換代について「賃貸人（貸主）の負担とすることが妥当」とされていますが、あくまでも妥当というだけで、どちらが負担すべきかはっきりと定められていません。
賃貸物件を契約する際は、鍵交換代をどちらが負担するかも、しっかり確認する必要があります。
また、貸主が負担することになっていたとしても、故意に壊したり勝手に交換したりした場合は契約違反となり、借主側に費用の負担が発生するので気を付けましょう。
交換する鍵の種類で費用相場は変動する
鍵交換代の相場は1万～2万円程度ですが、鍵の種類によって金額には大きな幅があります。
鍵の種類と、それぞれの交換費用の相場をチェックしておきましょう。
シリンダーキーの交換費用の相場
シリンダーキーには、ピンシリンダーキーとディスクシリンダーキーの2種類があります。
ピンシリンダーキーは、鍵の1面にギザギザが付いた昔から多く普及しているタイプの鍵で、交換費用の相場は1万～15,000円です。
防犯面では、ディンプルキーより少し劣りますが、アンチピッキングピンという部品を使ってピッキング対策を施したピンシリンダーも生産されています。
ピッキングの手口を逆手に取った構造となっており、不正開錠はかなり困難です。
一方のディスクシリンダーキーは、両面がギザギザしていて、鍵穴が「くの字」になっているタイプの鍵で、1970年代に多くの賃貸物件で使用されていました。
ピッキングに弱くて防犯性が低いため、現代では廃盤となっていますが、今は代用品として改良されたロータリーディスクシリンダーが使用されています。
交換費用の相場はピンシリンダーキーと同様に、1万～15,000円です。
ディンプルキーの交換費用の相場
ディンプルキーは、先端が丸くなっていて、表面や側面には深さや大きさの異なるくぼみが付いた複雑なつくりとなっています。
不正開錠や破壊開錠にも強く、複製も難しいので防犯面で非常に優れています。
しかし、その分シリンダーキーと比べるとやや高価で、交換費用の相場は15,000円～25,000円です。
カードキーの交換費用の相場
カードキーは、専用の機械にかざしたり、差し込んだりして使用する鍵です。
バーコードタイプやICチップを搭載したタイプなど、様々なタイプのものが普及してきています。
合鍵の複製が簡単にできないため防犯性が高く、開錠や施錠もスムーズで、財布や定期入れに入れてしまえるなどがメリットです。
ただし、追加の鍵が欲しい時に他のタイプよりも高額になることがあります。
また、薄くて軽量という特性上、折れたり割れたりしやすく、不具合が多いのもデメリットです。
カードキーの交換費用の相場は、シリンダーごと交換する場合で1万～3万円です。
賃貸契約時に忘れてはいけない引越し費用
賃貸契約をする際の初期費用には、引越し費用も含まれます。
引越し費用も準備しておかなければいけないため、あらかじめどのくらいかかるのか確認しておきましょう。
続いては、通常期・繁忙期で差が出ること、一人暮らしと2～4人暮らしの引越し費用の相場について解説していきます。
引越し費用は通常期・繁忙期で大きく変わる
引越しにかかる費用は、通常期と繁忙期で大きな差が生まれるため、タイミングが重要になります。
通常期は5月～2月、繁忙期は3月～4月です。
5月～2月は引越しの需要がそこまで高くないため、料金もお手頃な価格に設定されているケースが多いです。
さらに11月～1月は雪が降ったり、年末年始にかぶったりするため、引越し件数はさらに少なくなります。
一方繁忙期と呼ばれる3月～4月は、年度の変わり目なので就職や進学などで引越しをする人が多くなる時期です。
引越し業者への依頼も集中するため、書き入れ時となっています。
それに伴い、価格も通常期などと比べると高めに設定する引越し業者が多く見られます。
一人暮らしの引越し費用の相場
同じ市内で引越しをする場合は荷物が少ないと平均で38,000円程、荷物が多いと平均で51,000円程となっています。
利用する業者や選択するプランによって金額に差は生じますが、5万円ほどかかると考えておくと大幅に予算を超えてしまう可能性が低くなります。
県内（100km以内）で引越しをする場合は、平均が6万円ほどです。
輸送距離が長くなるため、費用が高くなってしまいます。
7万円ほど用意しておけば安心できるでしょう。
県外へ引越しをする場合は100kmを超えてしまうケースが大半を占めます。
そのような場合の費用相場は、6万～8万円ほどが相場となります。
繁忙期に依頼すると10万円以上になってしまう場合もあるので、多めに用意しておくのが無難です。
2～4人暮らしの引越し費用の相場
2～4人暮らしの引越し費用の相場は以下のとおりです。
・2人暮らしの場合
近距離（100km以内の市内や県内）だと77,000円ほど、長距離（100km以上）だと187,000円ほどが相場です。
・3人暮らしの場合
近距離（100km以内の市内や県内）だと93,000円ほど、長距離（100km以上）だと206,000円ほどが相場となっています。
・4人暮らしの場合
近距離（100km以内の市内や県内）だと11万円ほど、長距離（100km以上）だと216,000円ほどが相場です。
繁忙期に引越しをする場合は、これよりも大幅に上がる可能性があります。
そのため、契約前にいくらくらいかかるのか忘れずに確認するようにしましょう。
引越し費用を削減するポイント
新生活を始めるにあたって、何かとお金がかかってしまうものです。
そのため、少しでも引越し費用を抑えたいと考える人も多く見られます。
しかし、どうすれば引越し費用を抑えられるのかいまいちわからないという人も少なくありません。
そこで次は、引越し費用を削減するポイントについて解説していきます。
引越し日はできるだけ繁忙期を避ける
引越し日は、できるだけ繁忙期を避けるようにするとかなりコストを抑えられる場合があります。
利用するプランにもよりますが、繫忙期よりも通常期の方が安い金額が設定されています。
繁忙期は前述したように進学や就職で引越しをする人が多くなる3月～4月です。
お盆がある8月や年末年始とかぶる12月と1月は、特に移動する人が少なくなります。
引越し業者もそのような時期は料金を下げているところが多いです。
そのため、特に引越し時期にこだわらないというのであれば、8月、12月、1月あたりを狙うのがおすすめです。
また、土日祝も仕事や学校が休みの人が多いので、平日を選んだ方がお得になるケースも多く見られます。
仏滅や赤口は引越しに適していない日と言われているので、料金を押さえている業者もあります。
そのような日を狙うことで、引越し費用を抑えられるでしょう。
相見積もりをとって引越し業者を比較する
いくつかの業者から相見積もりをとって比較することも、引越し費用を抑えるためのポイントです。
提示された料金を比較すると、相場を把握できます。
他よりも明らかに高いもしくは安い金額を設定している業者は、サービスの質などに難がある可能性が高いので要注意です。
相見積もりをして他の料金を引き合いに出すと、値引きしてくれる業者もあります。
他の業者がいくらなのか伝えると、料金交渉もしやすくなります。
しかし、料金だけではなく、サービスの内容や利用できるオプションなども業者によって違うため、それらも加味した上で決めるようにしましょう。
時間指定フリー便を活用する
時間指定フリー便は、作業の開始時間を指定しない代わりに料金が安くなるというプランです。
引越し業者が請け負っている以来の状況によって柔軟に対応できるため、スケジュールを組みやすくなります。
売上にもつながるので、時間指定フリー便は値段を下げてでも請け負いたいと考える業者が多いようです。
「どうしても何時までに引越しを完了させなければいけない」などの事情がないのであれば、時間指定フリー便も前向きに検討してみてください。
しかし、早朝や夕方の遅い時間になったり、他の作業次第ではなかなか来てもらえなかったりする可能性もあるため、スケジュールがギリギリという場合にはおすすめできません。
荷物を少なくする
荷物を少なくすることも、引越し費用の削減につながります。
引越しに伴い、いらなくなった家具や家電、日用品は処分するようにしてください。
そうすることで、運ぶ荷物が少なくなり、必然的に費用を抑えることにつながります。
まだ使える家具や家電、衣類であれば、売却も可能です。
売却して手に入れたお金は、引越し費用の足しにできるでしょう。
リサイクルショップの中には、出張買い取りや宅配買い取りといったサービスを行っているところもあります。
レンタカーやマイカーを活用して自力で搬送する
レンタカーやマイカーを使って自力で荷物を運び、できるだけお金をかけないようにするという方法もあります。
レンタカーやマイカーを使う場合は、引越し費用を大幅に削減できるため、取り入れるケースも多く見られます。
費用に関しては、利用するレンタカー会社やプランによっても差が生じます。
オプションでも金額が変動するので、ニッポンレンタカーやトヨタレンタカー、オリックスレンタカーなどを比較して決めるようにしましょう。
しかし、自分たちだけで運ぶ労力が必要です。
大きな家具や家電を運ぶのは非常に大変なので、業者に依頼すれば良かったと後悔する可能性もないとは言い切れません。
宅配便を活用して荷物を送る
引越し費用を抑えるために宅配便を活用するケースもあります。
小物を段ボールにまとめて宅配便で送り、大きな荷物だけ引越し業者に運んでもらうのも1つの手段です。
ただし、段ボールの数が多くなると宅配便で送った方が高くなってしまう場合もあります。
荷物の量などを加味し、どちらが安くなるか比較してから決めるのが得策です。
宅配便の料金はネットで調べることができるので、まずどのくらいかかりそうかチェックしてみましょう。
ゆうパックや佐川急便、クロネコヤマトの宅急便などの送料を調べ、引越し業者とどちらが安くなるのか比較してみてください。
引越しで家具・家電の購入や処分が必要になることも
引越しする時に家具や家電の購入または処分をしなければいけない場合もあります。
それも初期費用に含まれるため、確認すべきポイントです。
最後に、家具・家電一式の購入にかかる費用や不用品処分のかかる費用などについて解説していきます。
家具・家電一式の購入にかかる費用
家具や家電を一式購入する場合の費用は、生活する人数によって異なります。
ここでは、一人暮らしと二人暮らしの場合だと家具・家電一式の購入にかかる費用はいったいどのくらいになるのか、みていきましょう。
一人暮らしの場合
一人暮らしを始める時に用意したい家具・家電と購入費の目安は以下のとおりです。
・寝具一式…1万円～15,000円
・カーテン（遮光カーテン＋レースのカーテン）…5,000円
・照明…3,000円～4,000円
・冷蔵庫（一人暮らし向け）…25,000円～3万円
・洗濯機（5kg）…3万円～35,000円
・エアコン（6畳用）…4万円～45,000円
・炊飯器（3合炊き）…1万円
・電子レンジ…1万円
・掃除機…5,000円～1万円
これらは、必要最低限必要な家具・家電です。
快適な生活のために買い足すことが多い家具・家電には、収納付きベッドやローテーブル、ソファ、テレビ台、カーペット、テレビ、ドライヤーなどが挙げられます。
家具のサイズや家電のスペックなどによって金額が大幅に変わるので、あらかじめ予算を決めておくと選びやすくなります。
二人暮らしの場合
二人暮らしを始める時に用意したい家具・家電と購入費の目安は以下のとおりです。
・寝具一式…2万円～3万円
・カーテン（遮光カーテン＋レースのカーテン）…5,000円
・照明…3,000円～4,000円
・冷蔵庫…35,000円～5万円
・洗濯機…5万円
・エアコン（6畳用）…4万円～45,000円
・炊飯器…3万円
・電子レンジ…2万円
・掃除機…2万円
必要に応じてカーペットや姿見、ソファなどが必要になるのは一人暮らしでも二人暮らしでも同じです。
しかし部屋が広くなって生活する人数が増えるので、冷蔵庫や洗濯機は必然的に容量が大きいものを選びます。
それに伴い、一人暮らしの時よりも初期費用がかかるケースが多いです。
引越し時に特に注意したいのはカーテン
アパートに引っ越す場合、カーテンのサイズに注意が必要です。
アパートなどの賃貸物件は似たような間取りが多く見られますが、カーテンのサイズは一律ではありません。
間取りが似ているからカーテンのサイズも同じだろうと考えるのは、大きな間違いなのです。
アパートに限った話ではありませんが、この窓にはこのサイズのカーテンを取り付けられるようにするという規定はないので要注意です。
今住んでいる物件を基準に決めてしまうと、長さが足りなかったり、長すぎたりする可能性も高いです。
アパートなどの賃貸物件へ引っ越す場合、窓のサイズまで測らない人も多いでしょう。
しかし、サイズは物件によるので、内見時にカーテンのサイズまで確認しておくことをおすすめします。
使わない家具・家電などの不用品処分にも費用がかかる
引越し後に使う予定がない家具や家電は処分しなければいけません。
不用品処分にもお金がかかるので、あらかじめどのくらい初便費用を用意しておけばいいのか確認しておきましょう。
自治体に回収してもらうためには、粗大ごみ受付センターに問い合わせをします。
回収にかかる費用は自治体によって異なるので、いくらくらいかかるのか問い合わせてみてください。
東京都豊島区の場合は、テーブルが1,100円、ベッド（ベッドマットを除くセミダブルまたはダブルサイズ）が2,000円、1人用のソファが800円、ベッドマットが1,100円～、タンスが2,000円、といったようになっています。
家電リサイクル法で定められているエアコンやテレビ、冷蔵庫・冷凍庫、洗濯機・衣類乾燥機、パソコンは、自治体で収集していないので、家電リサイクル受付センターに処分方法を聞いてみてください。
不用品回収業者を利用する場合は、買い取りもあわせてしてもらえる場合があります。
積み放題プランなどお得なプランもあるため、処分する量によっては不用品回収業者への依頼がお得になるケースも見られます。
業者ごとにプラン内容と料金が異なるので、いくつか問い合わせてみるのがおすすめです。
また、引越し業者から処分してもらえる場合もあります。
不用品買取サービスを行っている引越し業者であれば、お得に不用品処分ができます。
1社にまとめてお任せできるのであれば、それが最も楽な方法です。
家具・家電付きの賃貸も選択肢
引越しの初期費用を抑えたいなら、家具・家電付きの賃貸物件も検討してみましょう。
家具・家電付きの賃貸物件には、テレビや洗濯機、冷蔵庫、炊飯器、コンロ、電子レンジ、エアコン、掃除機、カーテン、ベッド、デスク、ソファ、テーブル、ダイニングテーブル、ダイニングチェアなどが備え付けられています。
物件によって備え付けの家具・家電が異なるので、確認してから契約すると後悔せずに済みます。
また、調理器具などの小物は備品に含まれていないため、自分自身で用意しなければいけません。
部屋のレイアウトが制限されてしまうなどのデメリットもありますが、コストを抑えたいなら候補に入れてみてください。
賃貸物件の契約では、敷金や礼金などの初期費用が発生します。
それに加えて、引越しや家具・家電の購入、不用品の処分といった費用も発生するので、それなりに大きな出費を覚悟しなければなりません。
賃貸物件の契約では仲介手数料が安い不動産会社を利用する、敷金・礼金が安い物件を選ぶ、フリーレント物件を選ぶなどの工夫でコスト削減ができます。
引越し業者の繁忙期を避けたり、時間指定フリー便を使ったりといった工夫を凝らすことで、さらなる費用削減につながります。
これから賃貸物件の契約と引越しを控えている人は、当記事で紹介したポイントを参考にしてみてください。
